主に先進国では自分の着なくなった服の処分方法として、捨てるだけではなく、リサイクルショップなどで売ったり、寄付したりする方法も一般的だ。特に最近はアプリなどを使って自宅から簡単に売買ができるようになり、古着というものが以前と比べてより身近になっている。また、着なくなった服を回収し、世界の貧困や災害で困っている人へ送るといった古着の寄付活動も盛んに行われるようになってきている。

しかし実際は、そのような貧困や災害で困っている人へ送られるものは一部であり、古着の多くは輸出され、寄付だけではなく転売という形を通してアジアやアフリカの低所得国に流れている。困っている人の役に立ってほしいという気持ちで寄付したものでも、効果的な支援活動の妨げになっていたり、現地の発展に打撃を与えたりしていることもまた、事実なのである。今回は主にアフリカに着目し、古着の寄付活動の現状、それが寄付先を圧迫するとはどういうことなのか、詳しく見ていきたい。

ハンガーにかけられた衣服（写真：Peter Heeling /Skitterphoto [CC0]）

世界の古着産業の現状

まずは古着産業の現状を見ていこう。主に先進国で集められた大量の古着は、その多くが海外に送られる。2016年にはアメリカから75万トン、ドイツから50万トン、イギリスから35万トン、日本から24万トンの古着が国外に輸出された。イギリスにおいては集められた古着の70％が海外に送られていることになる。また、金額的にも大きな市場となっており、2013年の古着の輸出額は多い国から、アメリカで6憶8,700万米ドル、イギリスで6憶1,200万米ドル、ドイツで5憶400万米ドルとなっている。

古着の輸出には転売という形だけではなく、寄付という形で先進国から国内外の低所得の家庭に無料で衣類を届けるものもあるが、それは古着産業の中でも一部である。そして、その寄付活動は主に欧米のチャリティ団体によって大きく動かされている。例えばアメリカの「ボランティアーズ・オブ・アメリカ（Volunteers of America）」は、街中に古着や靴などの回収ボックスを設置し、そこで古着を回収している。また、実際に消費者の家に回収に訪れるというケースもあり、消費者にとっても店に持っていく手間が省け、簡単に着なくなった衣類を処分できるというメリットがある。また、「サルベーション・アーミー（The Salvation Army）」では、着なくなった服を寄付すると証明書を手に入れることができ、税金申告の際に税控除を受けることができる。このように、寄付する側もメリットを受けられるような工夫が様々に施されている。

アメリカの古着回収ボックス（写真：Dwight Burdette/Wikimedia Commons [CC BY 3.0]）

またイギリスの「オックスファム（OXFAM）」では、古着を寄付した際やそれが新たに購入された際にポイントを受け取ることができ、そのポイントを、例えば世界の貧困国のためのきれいな飲料水や教師のトレーニングのためなどに使うことができる。寄付を新たな寄付につなげるといったことが可能で、その選択を寄付した側が行うことができるのだ。

このようなチャリティ団体による寄付だけではなく、企業による寄付活動も行われている。例えば日本の大手ファッションメーカーの「UNIQLO」、「GU」は「全商品リサイクル活動」という、消費者の着なくなった自社の商品を店舗で回収し、難民キャンプや被災地への緊急災害支援などを中心に65の国と地域に古着を届けるといった活動を世界中で行っている。実際に2018年8月末までに約3,000万点が寄付されている。

古着産業の問題点

しかし、このような古着の寄付には様々な問題が伴う。そもそも、先進国での衣類の生産量は必要とされる量をはるかに上回って多く、それに対する消費者の衣類の購入の回転スピードも速いなど、衣類の余分が多いのが現状だ。実際、イギリスでは毎年約540憶米ドルが衣類の購入のために支出されているが、そのうちの30％は着用されずにタンスの肥やしとなっている。そして着なくなった古着も様々な方法で回収されてはいるが、回収量が再利用できるレベルを上回っていたり、寄付されたものでも使えないものが多かったりなど、結局ゴミとして焼却処分されるパターンも多い。実際、イギリスでは年間140万トンの衣類が埋め立てられている。このような衣類の大量生産・大量消費のサイクルは古着産業としての問題にとどまらず、環境問題にも繋がっていくのである。

他にも、送られた古着が現地のニーズに合わないという問題もある。現地のニーズよりも供給側の都合が優先されることがあるのだ。それにより、冬でも気温の高い国にコートが送られたり、体型の違いなども含め、必要なサイズが揃っていなかったりするケースもある。また、難民に迷彩柄の服が送られることもあり、それを着ている人が一見軍人に見えてしまったり、武力紛争を経験した国ではトラウマを生んでしまったりなど送る側からはくみ取るのが難しい問題も発生する場合がある。

さらに難民キャンプや被災地などではそれぞれの家庭でニーズが異なるため、衣類以外の必要なものが足りず、衣類が送られてきたところで不要なものとして余るといった状況が生まれ、結局他の人との物々交換や転売などが行われることがある。そのような状況下ではニーズが考慮されていない支援物資としての衣類を大量にコンテナに入れて輸送するというのは効率が悪く、スムーズな支援活動の妨げにもなりかねない。そのため、多くのNGOでは近年、モノによる支援から、現金による支援へとシフトしている。それにより、それぞれが自分に必要なものを手に入れることができ、現地の経済の活性化にもつながっている。

南スーダンでの現金による支援の様子（写真：Courtesy photo/Wikimedia Commons [Public Domain]）

さらに、このように寄付された衣類はすべてが無料で必要とする人々に配布されているわけではなく、現地の商人に再販されているものもある。必要とする人々に届いてほしいという思いで寄付された古着でもビジネスのための「商品」になってしまっているのだ。集められた古着は数が多すぎるというような理由で貰い手がなく、使われないまま残ってしまう場合があり、それらは廃棄処分されるか、またはそのような古着を買い取る専門の業者が存在する。業者によって買い取られた古着は仕分け工場で種類やデザインなどによって仕分けられ、それが海外に輸出されて「商品」として売り出されるという構造だ。そのような古着はアフリカの国々に送られることも多く、実際、サハラ以南のアフリカでは寄付された衣類の3分の1が新たに販売されている。

東アフリカ共同体（EAC）諸国（※1）では、転売されたもの、寄付されたものを含み、2014年の古着の輸入額は3憶米ドル以上にのぼり、それはアフリカの輸入品全体のうち、4分の1を占める。また現地の人々が購入している衣類の90％は古着だと言われており、アフリカでは古着は大きなビジネスとなっているのである。

ケニアで古着を売る女性（写真：Biva2017/Wikimedia Commons [CC BY-SA 4.0]）

そもそも、これほどまでアフリカで古着産業が成長した要因の1つには1980～90年代に国際通貨基金（IMF）や世界銀行などに要請されて拡大した貿易自由化政策がある。貿易自由化政策によって輸入制限が撤廃されたことにより、アフリカへの古着の参入は容易なものになった。寄付により衣類を集める場合は、衣類の製造コストはかからず、かかるのは概ね仕分け、輸出、輸出先での販売にかかるコストのみである。そのため安価で衣類を消費者に提供できるのだ。実際、モザンビークでは中古ジーンズが約3.5米ドル、Tシャツが約1.8米ドルで売られている。モザンビークの1日の平均所得は約1.2米ドルであるので、より安く買える古着の需要は高まっており、古着産業は成長しているのである。

しかしこの古着ビジネスが勢いを増すことが、結果としてアフリカに経済的打撃を与えてしまっている。大国の参入、古着産業の発展により地元の繊維産業が成長機会を失い、衰退していっているのだ。地元で生産する衣類よりも輸入された古着は安価である上に、大国から送られてくる古着は質の高いものも多いため、消費者がそちらに流れてしまい、衣類製造工場は閉鎖に追いやられている。そしてそこから大量のリストラも発生してしまっている。地元の繊維産業が衰退することで、それに従事していた人々が職を失くす。実際にガーナでは1975年から2000年で80％の衣類に関わる雇用が減少し、ザンビアでは1980年代の2万5,000人の労働者から2002年には1万人以下に減少した。このように、古着ビジネスには様々な問題が潜んでいるのである。

レソトの繊維工場（写真：World Bank Photo Collection/Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

古着産業への抵抗

しかしそんな古着産業の現状をアフリカの国々は黙認しているわけではない。1980年代、ブルキナファソのトマ・サンカラ元大統領は低所得国からの脱却、高所得国への依存からの脱却を意図した様々な改革を実行し、その中の1つに綿花の地産地消があった。そこで、国内の公務員に自国の綿花で作った伝統的な服を着て仕事をするようにさせるなどの政策を行った。そうすることでブルキナファソの経済、産業を活性化させようとしたのだ。しかし、1987年にサンカラ元大統領は暗殺され、この政策は行われなくなってしまった。

また、2016年に行われた東アフリカ共同体（EAC）の会議では、3年後を目途に古着の輸入を禁止するという決定がなされ、特にルワンダ、タンザニア、ウガンダは積極的に古着の輸入を禁止する姿勢だ。古着の輸入を禁止することによって、自国の繊維産業を保護、発展させることが目的である。しかし、輸入禁止を撤廃するように3国に対しアメリカが圧力をかけている。アメリカにとってもあまりコストをかけずに利益を得られる市場を失うわけにはいかないため、3国の輸入禁止の決定を自由貿易協定違反であると主張し、アフリカ諸国からの免税輸入品目を拡大した上で、経済成長を促すアフリカ成長機会法（AGOA）の見直しを開始し、3国をAGOAの対象外にする可能性を示唆した。半ば貿易制裁という形でアフリカに圧力をかけているのである。それにより輸入禁止は撤廃され、輸入される古着に対して関税をかけるという結果にとどまる可能性もある。

タンザニアのダルエスサラームの港（写真：World Bank Photo Collection/Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

新たな課題

しかし、輸入禁止が必ずしもいい結果を生むわけではない。ジンバブエでは2015年に輸入禁止の措置が取られていたものが、2017年に緩和された。輸入禁止措置により、地元で製造される衣類の需要が急激に高まったが、地元の繊維産業がその需要に対応しきれなかったのだ。それにより、違法に輸入した古着を販売する闇市場も拡大し、完全な古着の輸入禁止は困難を極めている。地元の繊維産業が整わなければ古着の輸入禁止もかえって逆効果になり得るが、地元の繊維産業を盛り上げるにもコストがかかり、なかなか一筋縄には進まない。アフリカが地元の産業を創出、復活させるには2016年で5,000憶米ドルのコストがかかり、それは2025年までに9,300憶米ドルに増加する見込みであるという報告もある。地元の繊維産業が十分に機能するにはまだまだ時間がかかりそうだ。

また、古着の輸入は禁止されても、それが中国などで製造される安価な新品の衣服にとって代わられる可能性もある。中国は2009年にアフリカのトップ貿易相手国としてアメリカを上回った。それでは結局アフリカの繊維産業を保護することには繋がらない。古着だけではなく衣類全般について他国との貿易を見直す必要がある。

捨てられていく古着（写真：Bicanski/PIXNIO [CC０]）

このように、古着の寄付は思わぬところで寄付先となる国や地域を苦しめる結果に繋がっていることがある。そもそもファストファッションでは大量生産・大量消費というのが通例モデルであり、古着の寄付はその罪滅ぼし的な意味もある。しかしそのようなモデルは大量のゴミを発生させ、環境にも負担をかける上に、結局は大国がアフリカなどの国々を利用する手段の1つにもなっていると言えるかもしれない。世界に「貢献」しているという見せかけとも言い得る。アフリカの発展に効果的に貢献するためには、これまでのように大量に古着を送るのではなく、現地の繊維産業を盛り上げることが必要である。しかし、大国にとっても大きな利益を得られる市場として存在している上に、アフリカの消費者にとっても安価に衣類を手に入れられるということからなかなか簡単にこの現状はなくならないであろう。アフリカの産業を支えることが発展につながるはずであるが、大国の大手メーカーも低所得国の極めて安い労働力を使い効率を高め続けているアパレルビジネスにおいて、アフリカが地元の繊維産業を取り戻せる日は来るのだろうか。

※1 ケニア、タンザニア、ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、南スーダンの東アフリカ諸国によって結成された共同体。

ライター：Wakana Kishimoto

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