サハラ以南アフリカで現在、新型コロナウイルスよりも人々の命を奪っている感染症が複数存在する。そのひとつがマラリアである。この感染症は予防も治療も可能であるにもかかわらず、現在も多くの犠牲者を出している。とはいえこれまで様々なマラリア対策が行われてきており、2000年から2015年にかけてはそれなりの改善が見られ、前例のない成功となった。ところが、世界保健機関（WHO）は「世界マラリア報告書2020」でその対策が近年停滞しており、今後さらにマラリアの治療や予防対策の効果が損なわれる可能性があると示している。

サハラ以南アフリカで脅威を及ぼしているマラリアとはいったいどんな病気なのだろうか。どのように人間、社会、経済に影響を与えているのだろうか。そしてなぜ近年、マラリア対策は減速しているのだろうか。今回はサハラ以南アフリカ（以下、アフリカ）を中心にマラリアについて詳しく探っていく。

血を吸うハマダラカ（写真： Dunpharlain / Wikimedia Commons [CC-BY-SA-4.0]）

マラリアとはどのような病気か

まずは医学的な観点からマラリアを説明する。マラリアとはマラリア原虫という寄生虫（※1）によって引き起こされる疾患で、この寄生虫を持つ雌のハマダラカに刺されることで人間に感染する。

症状として、感染から通常10日から15日後に発熱、頭痛、悪寒などの初期症状が現れ、その後も発熱を繰り返す。原虫の種類によってその症状に違いがあり、発熱のサイクルが毎日、3日ごと、4日ごとのものに分かれている。また、最初の症状が出てから数カ月、数年後に症状が再発することもある。重篤な症状をもたらす原虫も一部存在する。特に合併症を伴うと重症化しやすく、意識障害、重症貧血が起こる可能性もある。

また、マラリアが流行している国では部分的に免疫を獲得することもある。この免疫は何年もの曝露で培われ、マラリアに感染しても無症状だったり、重症化するリスクを軽減したりする。免疫を獲得していない幼児は重症化しやすいが、一定の年齢を超えると免疫ができることが多いため感染者数や重症のケースが少なくなる。一方でマラリア感染の少ない地域では免疫を獲得している人が少ないため、すべての年齢層がリスクにさらされている。

感染者の中でも、乳幼児や5歳以下の子ども、妊婦、エイズ患者、感染数が少ない国や地域から移住してきた者や旅行者などが重症化する恐れが高く、治療が遅れると死に至る可能性もある。2019年の世界におけるマラリア発症数に対する死亡者数の割合は約0.17％である。しかし、死亡する確立は年齢によって大きく異なり、重症化しやすい5歳未満の子どもは特に死に至ることが多い。

深刻な感染状況　

それではマラリア感染が広がる地域についていくつかのデータから見ていこう。2019年の時点で、世界人口の約半数がマラリアのリスクにさらされ、感染者数は年間2億2,900万人と推定されている。また死亡者数は年間40万9,000人で、そのうち27万4,000人（67％）が5歳未満の子どもである。これは単純計算で1日に750人近くの子どもが亡くなる計算である。

マラリアの危険性と蚊張の重要性を示す看板（写真：Jeff Attaway / Flickr [CC BY 2.0]）

地域別にみると、アフリカ大陸全体のマラリア感染者数は世界全体の93％で、マラリアの全症例と死亡者は世界全体の94％を占めていた。また具体的には世界の死亡者数の約半分をアフリカの6カ国が占めているという現状がある。ナイジェリアで23％、コンゴ民主共和国で11％、タンザニア連合共和国で5％、ブルキナファソ、モザンビーク、ニジェールで4％を占めている。その中でも、子どもは特に死に至る可能性が高く、サハラ以南アフリカでマラリアは子どもの死因の第4位になっている。また、世界全体でみるとアフリカ以外ではパプアニューギニアやソロモン諸島、ベネズエラ、イエメン、ガイアナでもマラリアの患者の割合が大きくなっている。

マラリアと気候・環境との関係性についても少し触れたい。マラリアは熱帯病と言われており、感染は降雨パターン、気温、湿度など、マラリア原虫を媒介する蚊の数や生存に影響を与える可能性のある気候条件にも左右される。多くの地域では、マラリアの感染は季節的に変化し、雨季とその直後にピークを迎える。アフリカなどの熱帯地域では、一年中温暖で降水量が比較的多いというように、寄生虫を媒介する蚊にとって最適な環境である。そのため、アフリカをはじめとする熱帯地域では常にマラリア感染の危険にさらされているのである。また、ハマダラカは主に暗い場所を好み、林、森、茂みなどの多い農村部に生息していることが多く、マラリア感染者が都市部よりも農村部のほうが多いのもこのためである。蚊は池や水たまり、灌漑された農地など、さまざまな水辺の生息地で繁殖する。都市部は明るく、そこでの水たまりなどが汚染されていることも多いため、マラリア原虫を媒介する蚊が比較的少ない。

マラリアは大きな脅威であるが、減少させる対策が進んでおり、世界的にみると感染者数も死亡者数も減少傾向にある。感染のリスクにさられている人口の1,000人あたりの感染者数が、2000年には80人だったのに対して、2019年には約57人に減少している。また、同期間内で死亡者数も44％減少している。マラリア撲滅に向かって進んでいる国もある。マラリアの固有症例が3年以上連続してゼロであることを達成した国はWHOのマラリア撲滅認定に応募することが可能となる。2000年から2020年の過去20年間で11カ国（※2）がWHOからマラリアゼロの認定を受けている。しかし、これらの国の中にサハラ以南のアフリカの国は1つも含まれていない。

社会・経済への影響

マラリア感染が多い地域では人々の健康以外に社会や経済にも大きな影響が及ぼされている。まずマラリアに感染すると、感染者やその家族はマラリア治療と予防のために多くの費用を費やすこととなる。マラリアによるコストの具体的な例として、感染者自身と付き添い人の分の医療施設までの交通費、診察・検査にかかる費用、さらに陽性であれば抗マラリア薬が必要となる。貧困状態にある世帯では、このような費用が日々の生活に大きく響いてしまう。また、国にとってもマラリア治療や対策に必要なコストは大きくなる。2000年の時点で、マラリアの感染率が高い国ではマラリア治療・対策は国による公衆衛生の支出の40％を占める国もあった。

次に教育システムに与える影響について考える。教育がマラリアの影響を受けるのは、マラリアでの感染者の多くは子どもが占めており、発症すると学校に通うことができないという問題があるためである。2013年の時点では、アフリカにはマラリアを原因とする病欠が約50％  を占める地域もあった。2000年にケニアでマラリアによって失われた年間損失教育日数（※3）は400万から1,000万にものぼるという。さらに、重症化したマラリアを経験した子どもに長期的な後遺症が残ることがある。これは子どもの学習能力にも影響を与えることが研究で示されている。

また仕事の病欠も問題視されている。マラリアに感染した人が、有給の病欠がとれる公務員や会社員などの場合、マラリア感染による病欠が収入に直接的に響くことは少ないかもしれない。しかし、本来であれば撲滅できるはずの感染症によって多くの職員の病欠が続くと組織の体制や働き方には影響が出る。これに対して、農業や日雇いなど有給の病欠がとれない場合、感染者はより直接的な収入の減少に見舞われる。サハラ以南のアフリカにおいてマラリア対策の費用は経済的生産性に換算して、2017年時点で年間120億米ドル相当であるとされている。

このように人々はマラリア感染によって、命を落としたり、苦しんだりするだけではない。マラリアに多額の費用を費やし、社会や経済にも大きく響くこととなる。

対策はどれほど進んでいるのか

上記のように、世界は過去20年間でマラリアの抑制に向けて大きく前進した。その背景にはマラリアを抱える各国で行われてきた様々な対策が挙げられる。ここではマラリアの発見と治療、蚊張、殺虫剤、ワクチン開発、インフラ整備について取り上げ、順番に詳しくみていこう。

蚊張の中で過ごす子ども（写真：DFID - UK Department for International Development / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

まずはマラリアの発見と治療についてみていく。マラリアは症状を早く察知し、薬で治療すれば死に至る可能性は低く、治る病気である。多くの国では、診断検査の使用を拡大し、検知された人に対して迅速に適切な抗マラリア薬で治療を行うことができるようになっている。さらに迅速な診断検査の方法の開発と普及により、顕微鏡がなくてもマラリアへの感染の有無が確認できるようになった。さらに、衛生面からも血液を採取せずにできる検査もアフリカで開発されている。この結果、2005年時点では世界全体のマラリアが疑われた患者の34％にしか検査が行われていなかったが、2014年には65％にまで増加した。

このようにして発見されたマラリアの症状に対して、抗マラリア薬という治療薬が重要な役割を果たす。マラリア原虫それぞれによって効果的な抗マラリア薬が存在し、たとえば重症化しやすい熱帯熱マラリア原虫に対しては、最前線の治療薬である寄生虫を速やかに駆除する即効性のある化合物から構成されるアルテミシニン系医療（ATC）が有効とされている。2001年にはWHOがこの治療方法を推奨するようになり、世界基準とされている。2014年までにはほとんどのアフリカ諸国では国の対策としてATCが導入され、使用率はまだ低いものの、少しずつ増えてきている。さらに、マラリア感染の予防に使用されることもある。

次に蚊張の役割についてみていこう。マラリアを媒介する蚊は主に夜に活発に活動するため、蚊張の下で眠ることによって物理的に蚊と人間との接触を減らすことができる。近年、アフリカの多くの地域では蚊帳の使用率が増えている。アフリカでマラリアの危険にさらされている人のうち蚊張で保護されている人の割合は2000年の2％から大幅に増加し、2019年には46％と推定されている。さらに殺虫剤処理された蚊張の利用も増加し、蚊帳の網に触れた蚊が死ぬことでより高い効果が見込まれる。

ここで殺虫剤についてもう少し詳しくみていこう。屋内残効性殺虫剤噴霧（IRS）は、蚊が殺虫剤のかけられた壁や天井にとどまると死ぬことからマラリアの感染を減らすことができる強力な方法である。1997年の時点では、サハラ以南アフリカ諸国の26％がIRSを使用していたのに対し、2017年には64％となり利用の増加が見られた。また、天井や壁などに塗るだけで蚊を退治する機能のあるペンキなども開発されている。一方で、これらの対策は殺虫剤による人間の健康への悪影響も懸念されている。例えばマラリア対策の殺虫剤には有機塩素系殺虫剤（DDT）が多く使用されてきた。安価で製造できるうえに少量で効果があるが、近年広い範囲で人体への影響が懸念され、製造および使用が世界中で制限されている。

マラリア原虫を持つ蚊に対する屋内残効性殺虫剤噴霧を準備する人（写真：USAID Ethiopia / Flickr [CC BY 2.0]）

次にワクチンの開発状況について紹介する。マラリア対策は多岐にわたっているが、重要であるはずのワクチン開発はこれまで進められてこなかった。これまで長く開発段階であったワクチンの試作は、2019年にアメリカの製薬会社によって初めて人体に対する安全性と効果が確かめられた。試験では1年に6回以上感染が発生する可能性が高い地域において、ワクチンを接種した子ども1,000人につき、約4,500件のマラリア発症を防ぐことができている。2019年以降、WHOが支援する予防接種プログラムを通じてガーナ、ケニア、マラウイで65万人以上の子供たちに、マラリアワクチン候補の中で最も試験が行われて安全性のあるRTS,Sというワクチンの投与が始まった。また同時期に、より効果的とされるR21というワクチンがオックスフォード大学で開発され、インドの血清研究所と協働で正式に生産することが決定した。これらの試験ではマラリア発症を大幅に減少させたという結果が得られたことから、他の国々でも今後導入されていくことが見込まれる。

最後にインフラ整備についてみていこう。マラリアに対する環境を整備することで感染を減らすことができる。まず、ダムや水、灌漑など水関連のインフラへ投資することにより、蚊の生息地を限定し、繁殖を防ぐことができる。例えば蚊の繁殖を防ぐために繁殖場所となっている水の流れを改善し、滞留している水を取り除くために大規模な環境整備が行われた事例がある。また、水辺や川の中の植物の管理、運河や川付近の整備など短期間で行う対策によっても繁殖を防ぐことができる。さらに住居を蚊の少ない場所に配置したり、窓ガラスを設置したりすることで、人間との接触を減らす対策も取られている。

上記の対策以外にもマラリアの対策は存在する。2020年12月には蚊の遺伝子を改変する新しい技術を開発し、ロンドン大学院の研究者が蚊の個体数を制御する実験を開始したという事例がある。このようなマラリア対策により、世界中のマラリアの感染がここ20年間減少してきたのである。

マラリア試験ワクチンを接種する子ども（写真：U.S. Army Southern European Task Force, Africa / Flickr [CC BY 2.0]）

対策を脅かすもの

マラリア対策は多くの地域で多様に行われているが、近年では停滞の兆しがある。世界で感染のリスクにさられている人口1,000人あたりの感染者数が、2015年には57.5人だったのに対して、2019年には56.8人と横ばい傾向である。2000年から2015年にかけてはマラリア対策が効果を発揮していたにも関わらず、近年での対策停滞にはどのような要因があるのだろうか。マラリア対策を妨げる要因を5つ紹介する。

１つ目に資金投入の問題が挙げられる。アフリカで想像を絶する数の人々がマラリアの危険にさらされていることを考慮すると、問題の大きさの割にはマラリアに対する資金が以前から多いとは言えない。また、その資金投入が近年停滞している。2010年以降、マラリア対策に使われている資金が年間約30億米ドルから増えていない。これはマラリアの撲滅に必要な資金からほど遠い金額である。2020年のWHOの目標によると、マラリア対策のためには年間の資金が66億米ドル必要とされているが、実際使われた資金はその目標の半分にも満たない。 なぜ資金投入がここまで不足しているのだろうか。マラリア被害者のほとんどがアフリカの低所得国で発生しているのに対し、対策に使える資金を持つ高所得国ではマラリアにかかることはほとんどなく、マラリア対策の優先順位が低くなってしまうことが理由の一つとして挙げられるだろう。さらにワクチン開発における資金不足問題も同じ理由で発生しているといえるだろう。WHOによると新型コロナウイルスのワクチン開発には、アメリカだけで1年間で90億米ドル以上も投資されたのに対して、マラリア関連の研究には世界全体において2007年から2018年の11年間で73億米ドルしか投資されていないという。

２つ目に抗マラリア薬に対するマラリア原虫の耐性が挙げられる。アフリカでは、マラリア原虫はこれまでに使用された数種類の抗マラリア薬に対して耐性を獲得してしまっていることが明らかになっている。つまり抗マラリア薬がマラリア対策として広く使われている地域ではマラリア原虫が遺伝子変異を起こし、薬剤を回避できるようになってしまった。これに伴って、WHOはマラリアによる死亡者数が20年前に逆戻りする可能性があると警告している。

抗マラリア薬（写真：World Bank Photo Collection / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

３つ目に外来種の蚊の問題がある。マラリア原虫を媒介するアノフェレス・ステフェンジという東南アジアとアラビア半島の一部に広く生息している蚊がアフリカ東部に侵入し、マラリアを増加させる可能性がある。懸念されているのはこの種類の蚊が他の蚊と異なり都市部でも繁殖していることである。外来種の蚊の繁殖や増加に関して把握するとともに、これらの蚊がアフリカ諸国に根付く前に増殖を抑えることが必要である。

マラリア対策を阻害する4つ目の要因に気候変動がある。上述のようにマラリアは気候に左右されており、マラリア原虫を持つ蚊は温暖で降水量の多い地域を最適な環境としている。したがって、温暖化が進むことで、蚊の生息地域が広がると推測されてきたが、近年の研究によってこれが実証された。マラリアの感染率が気温上昇と相関していることが示されたのである。気候変動によって温暖化が進むことでこれまで感染が少なかった地域においてもマラリアの感染が広がる恐れがあるとしている。

最後に新型コロナウイルスに関する問題である。新型コロナウイルスの影響で世界全体のマラリアに対する医療人材・資金投入が滞り、マラリアの威力が復活することが懸念されている。理由としてはまず世界全体で新型コロナウイルスの対策に人材・資金ともに流れてしまっていることが挙げられる。また、世界中の景気悪化の影響で、全体的に医療に割り振られる資源が減少していることも大きな問題であろう。

ワークショップでマラリア対策について話す人々（写真：ICIPE - International Centre of Insect Physiology and Ecology / Flickr [CC BY-NC 2.0]）

まとめ

ここまで見てきたように、マラリアは今この瞬間もアフリカを中心に世界中で多くの人々の命を奪い続けている。マラリアは人間の健康だけでなく、社会や経済などにも大きな影響を与える。近年ではこれまで成果を上げてきた対策が停滞し、一時期は減少傾向にあった感染者数も増加することが懸念されている。

近年、世界中で持続可能な開発目標（SDGs）に向けた取り組みが行われている。すべての年齢層に健康な生活を保証し、幸福を促進するという目標３で、2030年までにはマラリアを根絶することが目指されている。しかし、このままマラリア対策が停滞した状況が続けば、目標を達成することはできないだろう。それどころか、このまま対策の停滞が進めば状況は悪化しさらに多くの死者が出かねない。

新型コロナウイルスのパンデミックで明らかになったように、感染症には国境がない。また、気候変動の影響でこれまでマラリアを対岸の火事と見ていた国々においても、マラリアの問題が発生する可能性がある。感染症の影響を抑え、軽減するにはマラリアに対する取り組みや資金を増やし、マラリア減少のための対策に再び力を入れることが急務である。新型コロナウイルスが蔓延し、世界的に注目を浴びる中、視点を広げ、マラリアをはじめとする注目されてこなかった感染症とその撲滅に対する理解を深める努力も必要だろう。

※1　人間に感染するマラリア原虫は熱帯熱マラリア原虫、三日熱マラリア原虫、卵形マラリア原虫、四日熱マラリア原虫、サルマラリア原虫の５種類存在する。

※2　11カ国とは、アラブ首長国連邦（2007年）、モロッコ（2010年）、トルクメニスタン（2010年）、アルメニア（2011年）、スリランカ（2016年）、キルギスタン（2016年）、パラグアイ（2018年）、ウズベキスタン（2018年）、アルジェリア（2019年）、アルゼンチン（2019年）、エルサルバドル（2021年）である。

※3　子どもたちが学校を休んだ日数を合計したもの

ライター：Mei Hatanaka

グラフィック：Yosif Ayanski

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