【この記事では堕胎や新生児の殺害といった内容を含みます。ご自身の心身の状態に注意してお読みください。】

2022年7月、国連は2050年までにインドの人口は16.7億人に達し中国の人口を上回ると発表した。しかしインド人口財団（PFI）の事務局長であるプーナム・ムットレジャ氏は、国連によるこの報告に疑問を呈し、インドの人口及び合計特殊出生率（※1）は減少傾向にあると指摘した。実際に、インド政府によって実施される全国家族健康調査（NFHS）によると、1992年から1993年のインドでは3.4であった合計特殊出生率は、2019年から2021年には2.0までに低下している。

現在、インドの人口は中国に続き世界第2位であるが、実はインドでは長期的に人口抑制政策が取られてきた。そしてそれは度々問題視されてきた。今回の記事では、インドでの人口抑制政策の歴史とその実態を取り上げていく。

託児所で遊ぶ子供達（写真：Overseas Development Institute / Flickr [CC BY-NC 2.0]）

人口抑制の歴史

はじめに人口抑制政策を導入するに至った背景を見ていこう。

子を持つという選択には、各家庭、個人によってさまざまな理由がある。その中で、第二次世界大戦以前、福祉制度が発達していない国や地域では家族や血縁を単位として福祉が担われてきており、血縁間の福祉の担い手として子供を持つという選択肢が将来のセーフティネットへの投資と考える傾向が強かった。例えば、病気や老後といった個人の脆弱性が高まった際に子世代がその福祉を保障する役割を果たしていた。さらに、多くの世帯が貧困状態にある中で、労働を分担し、より多くの収入を獲得する目的で、家族間で多くの労働力が求められるようになっていった。

インドも例外ではなく、より多くの子供を持つことが世帯の安定へつながるという考え方から出生率が高くなる傾向が生まれていった。それに加え、衛生環境の悪さや栄養不足、不十分な医療といった理由から子供の死亡率も高く、多産多死の傾向にあった。しかし戦後になると、衛生環境の改善や医療の進歩に伴って子供の死亡率が急速に低下した。その結果、多産少死の傾向へと変化し、多くの低所得国で人口が爆発的に増加した。

インドに着目すると、イギリスから独立して4年後の1951年、人口は約3億6,100万人に達し、1941年から1951年の10年間の増加率は年率約1.3%に及ぶという調査結果が発表された。このような調査を受けたインド政府は、人口抑制の必要性を唱え、1951年に世界で初めて家族計画プログラム（※2）に着手し始めた。1951年以来、インドは60年に渡って11の5ヶ年計画を実施している。1952年から1961年の最初の10年間は、国民への情報・サービス提供に重点を置き、具体的な目標は定めず、家族計画プログラムの認知度を高めることが図られた。その後、次第に戦略は強制力を増していく。

人口の増加は、労働力の増加につながる。そのため、人口の爆発的増加が、国の経済成長や国民の生活水準の向上といった結果をもたらすことも否定できない。しかし、社会制度やインフラが十分に整っていない状況での人口爆発は食糧や水をはじめとする資源の不足、経済格差をも招き、戦後独立したばかりの低所得国にとって近代化の弊害として捉えられてきた。このような人口爆発の弊害を懸念して1970年代以降、世界各国で人口をコントロールする流れが生まれた。人口抑制の必要性が高まっていたインドでも、1977年までの計画では具体的な目標が設定され、強制不妊手術の実施など目標達成のための強行措置がとられるようになっていった。

そして1977年以降になると、医療、社会開発、教育などの間接的な人口抑制政策を採用するようにもなった。しかし1991年の国勢調査では、インドは世界で最も急速に人口が増加している国のひとつであることが明らかとなり、人口抑制計画はその後も継続された。その結果、1980年以降の10年間の人口増加率は、1970年から1980年の25.9%から、2000年から2010年の16.8%まで減少した。

では人口を抑制するために具体的にどのようなことが実施されてきたのか、以下で見ていこう。

強制不妊手術

まず1951年以来、避妊方法として推奨されていたのが不妊手術である。当初の取り組みは国際的な産児制限の流れに同調するように、貧困な女性に焦点を当てたものであった。しかし、1960年代には、政府は既に家族計画の取り組みの対象を男性に向け始めた。例えば農村で暮らし、都市部に働きに出ている男性の多くは公共交通機関を利用して移動するものの、運賃が払えず無賃乗車で摘発されることがあった。そこで、政府は無賃乗車に対して重い罰金を貸す代わりに、不妊手術を受けることで無賃乗車を不問とするという条件を出した。このような罰金などを理由に男性を不妊手術のターゲットにすることは容易だったのである。また、精管切除手術の方が卵管切除手術よりも比較的安全な手術であり、回復時間や経過観察も少なくて済んだことも理由のひとつだった。

不妊手術が特に推進されたのは1970年頃で、そこには国際的な圧力があった。当時の首相インディラ・ガンジー氏は欧米諸国や国際機関から、国民に対する不妊手術の実施を迫られた。欧米諸国や国際機関は、世界人口の爆発的な増加は資源不足を招き各国家の安全を脅かす可能性があるために、経済開発よりも人口抑制の必要性を説き、人口抑制計画への支援という名目で不妊手術や不妊治療を嫌がる人々に強要するようインド政府に圧力をかけたのである。例えば1965 年、飢餓の危機に瀕していたインドに対し、当時の米大統領リンドン・B・ジョンソン氏は不妊手術の奨励にインド政府が同意しない限りインドへの食糧援助を拒否する姿勢を見せた。さらに世界銀行は、1972年から1980年の間に、インド政府に対して不妊手術実施のために6,600万米ドルの融資を行った。また、国際家族計画連盟（IPPF）、アメリカ合衆国国際開発庁（USAID）、国連人口基金（UNFPA）などの機関も、数千万米ドルに及ぶ融資を行い、インド政府は強制不妊施術実施を含めた家族計画プログラムを推進させた。

USAIDとインド政府の会合（写真：U.S. Embassy New Delhi / Flickr [CC BY-ND 2.0]）

1976年、当時の首相であったサンジャイ・ガンジー氏は「不妊手術をインドの国家人口政策の中核に据える」と宣言し、人口が急速に増加した北部の州を中心に不妊化政策が実施されるようになった。特にこの年には州政府によって集団不妊手術キャンプが実施された。集団不妊手術キャンプとは、空き地や学校を会場として大規模な不妊手術を実施することである。多くの市民が強制的にバスに詰め込まれこのキャンプに連れて行かれた。その結果1976年の1年間で、政府は620万人もの男性に不妊手術を施した。対象は貧しい人々、読み書きのできない人々、刑務所の囚人など様々で、不妊手術の見返りとして土地を提供するなど表向きは貧困支援かのような体裁が取られていた。しかし、その実態はしばしば強制的な要素を含んでおり、手術を拒否した人には罰金を課したり、政府関連の職務には勤められないようにするなどして、市民は不妊手術を強要されていった。

政府は、政府職員や保健所職員、教師や警察官などの公務員に対して、不妊手術を受けるよう説得する人数のノルマを課し、あらゆる手段を用いて達成するよう求めた。ノルマが課せられた公務員たちは、ノルマを達成するまで昇進や給与の支払いを保留されたため、ノルマ達成の必要に迫られた。その結果、不妊手術の証明書の提出なしには運転免許の更新や病院での無料診療が受けられなくなるなど、市民に対する不妊手術の強要が進められていった。

1980年代になり政権が変わると、インド政府は家族計画政策のターゲットを女性に転換し始めた。女性の不妊手術は、1975年から1976年には全体の46％を占め、1976年から1977年には25％にまで減少したが、1977年から78年には80％にまで増加した。そして1980年代は85％、1989年から1990年は91.8％と、不妊手術のターゲットのほとんどが女性へとなっていった。政府は安全な不妊手術の実施を呼びかけたものの、政府が設定した高いノルマを短期間で達成しようとするあまり、手術の失敗も多数発生した。例えば2009年から2012年の間では、手術の失敗が原因で700人以上が死亡し、手術に起因する合併症の発症も356件報告されている。

これらの医療災害の原因は、初歩的なインフラしか整備されていない環境、十分な訓練を積んでいない医療従事者による不妊手術の実施にあるとされており、多くの人が命を落とす結果となった。2014年には、不妊手術キャンプで13人の女性が死亡するという大規模な事件が発生した。この事件を機に、2016年9月、インドの最高裁判所は政府に対して、3年以内に不妊手術キャンプを確実に廃止し、州政府もこれに従うよう指示した。しかしこの決定に大きな拘束力はなく、不妊手術キャンプは現在も継続されているのが事実だ。

避妊薬をもらう少女（写真：DFID - UK Department for International Development / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

殺される女児

1970年代、医療技術の進歩により超音波検査が可能になった。超音波検査は、高周波の音波を利用して母親の子宮内の胎児の様子を画像として確認できるようにし、胎児の健康状態あるいは胎向を把握したり、妊娠中に起こりうる問題を可視化することができる。しかし、インドで超音波検査が普及した1990年代頃、妊娠中の胎児の性別判定が悪用されるようになった。女児の新生児殺害や性選択的中絶が急増したのである。

一体何が原因でこのような行動がとられたのだろうか。第一にインドにおいて女児が経済的負担と捉えられていたことが挙げられる。インドには娘が結婚する際に結婚相手にダウリーと呼ばれる持参金を払うという習慣がある。また、嫁いだ娘は、嫁ぎ先において義父母などの老後の面倒を見る役割を担い、実の親の老後の面倒を見られることは稀であるケースが多い。そのため、将来的なセーフティネットを提供してもらえる可能性が低い娘を養育し、多額の持参金を支払ってまで嫁がせることを貧しい家庭が大きな負担と捉えるようになっていった。

第二にインドでは男児優遇の文化的信念が浸透している。第一の理由とも関連するが、多くの家庭において娘よりも息子を欲しがる傾向が強かった。というのも息子が将来的に一族の遺産を受け継ぎ、稼ぎ手となって家族を養う重責を担うケースが多い。その場合、親世代は老後に福祉を保障してくれる存在がいることの安心感を得られるのである。そして社会的評価が高い男児を産むことは女性にとって一種のステータスとなるほど望まれていた。そのため中には女児を妊娠して配偶者や義理の親に非難されることを恐れて、女児を妊娠する度に中絶し、家族が望む人数の男児を産むまでそれを繰り返す女性もいたという。また、経済発展に伴い、子育てよりも貯蓄にお金を費やしたいという考えから、中産階級の夫婦にとって大家族を築くことは現実的ではなくなった。それに伴い出生率が低下する中で、息子が欲しいという希望を叶えるために性選択的中絶という方法が取られることもあった。

託児所に子供を預けに行く母親（写真：Overseas Development Institute / Flickr [CC BY-NC 2.0]

このような事態を受け、女児を保護する目的でインド政府は1995 年に出生前診断技術法を制定し、胎児の性別に基づく中絶を禁止した。しかしこの法律の施行は地域によって異なり、多くの地域で出生時の性比は悪化の一途を辿るばかりだった。現在も違法で危険な中絶により毎日10人近くの女性が亡くなっており、合法な中絶件数よりも違法な中絶件数の方が上回っている。なぜ女性は違法な中絶を選択してしまうのか。1つ目の理由は、合法な中絶はあくまでも医師の裁量で行われ、女性には中絶を希望するかどうかを選択する権利がないからだ。妊娠が母親や胎児に生命を脅かす場合、性的暴行やレイプの被害を受けた場合などに医師は合法的な中絶を行うことができる。2つ目の理由は特定の場合を除き、医療費を自身で負担しなければならないからだ。インドでは妊娠後7週間を過ぎると胎児を中絶するための手術が必要となる。その際に保険会社が医療費の一部を負担するのは、医学的に女性の生命が脅かされるために中絶を行う場合に限られる。その他の場合は、女性が医療費を負担しなければならない。経済的な負担の大きさから、低コストで済む違法な中絶を選択してしまうのだ。

インドの州の中で最も人口の多いウッタル・プラデシュ州では、死亡届が提出されず行方不明となっている女児の数は2017年から2030年の間に累計で200万人になると予測されている。そして2030年までに性選択的中絶によって命が絶たれる女児の数はインド全体で推定680万人に及ぶと推定されている。

首都ニューデリーに建つ国会議事堂（写真：Nimrod Bar / Flickr [CC BY-SA 2.0]）

2人っ子政策

2021年7月、ウッタル・プラデシュ州法律委員会は、人口抑制を目的とした法律の制定が検討されたことに伴い、子どもは最大2人までという規範を守るように奨励する法案を提出した。法案の内容について例を挙げると、子どもが3人以上いる者は政治家や公務員になることができないとし、現在勤務している者には昇格資格を剝奪するなどの措置が取られる。さらに、子どもが3人以上いると、政治家として地方選挙への参加が禁じられている。一方、子どもが2人以下の人には税金の払い戻しなどの優遇措置があり、公務員の場合、在職中2回分の追加昇給や土地や家の購入補助などの優遇措置を受けることができる。さらに子どもが1人の場合は、在職中4回分の昇給があり、子供の医療費と教育費が20歳まで無料になるといったものだ。

2人っ子政策の目的は資源が限られている中で、手頃な食料、安全な飲料水、住宅、質の高い教育へのアクセス、家庭で消費する電力・電気、安全な生活など、基本的なニーズを全ての国民が利用できるようにすることであるとされている。この目的を達成するために、ウッタル・プラデシュ州女性の総出生率を2026年までに2.1、2030年までに1.9まで引き下げることを目指している。しかしこの法案をめぐって反発の声が挙がっている。そもそも2人っ子政策が出生率の低下に繋がるという根拠はないと、専門家は指摘する。また、この法案が実現した場合、政権を握るバラティヤ・ジャナタ党（BJP）に所属する議員の半数は3人以上の子供がいるため下院選挙に参加する資格がなくなることになる。BJPにとって不利になるが、政策に従えばさまざまな優遇措置を受けられる法案で州民の支持を獲得しようとしたこの動きを、他の政党は選挙での議席を獲得するための都合のいい政策だと主張した。

ウッタル・プラデシュ州の他、カルナタカ州、マディヤプラデシュ州、トリプラ州、アッサム州も人口抑制に関する法律の制定を検討し法案の要求が高まっているが、インド全体で実施されている国家政策はない。

影響と対策

ここまでインドの具体的な人口抑制政策について詳しく見てきた。このような政策がどのような結果をもたらしてきたのか、それぞれ見ていこう。前述のように不妊手術は強制的に行われてきており、教育を受ける機会を剥奪されてきた女性たちの中には、不妊手術が唯一の避妊方法であり手術を受けるしか選択肢がないと信じていた人もいた。そして粗悪な手術環境とその後の保護体制が整っていないために多くの命が奪われた。このような強制不妊手術は立派な人権侵害である。

学校で授業を受ける少女（写真：Pippa Ranger / Wikimedia Commons [CC BY-SA 2.0]）

性選択的中絶は男女間の不平等の拡大、性比の偏りを招いた。男女間の不平等の拡大については、前述したように男児優遇の文化的信念が残存しており、女性は教育や福祉サービスを受けられる機会が少ない。そのため、結婚して男児を産まなかった場合、それを原因に家庭内暴力を受けることもある。また、教育を受ける機会が剥奪されてきた女性の多くが家庭内での立場が弱く、これらの慣習や暴力に抵抗することができないという状況もある。

偏った性比については、2011年の国勢調査では、男性1,000人に対して女性は940人で、0歳から6歳までの児童性比は、男児1,000人に対して女児918人と著しく差が開いてしまっている。2021年11月、インド政府が発表した最新の全国家庭健康調査（NFHS）のデータによると、現在、男性1,000人に対して女性は1,020人であると発表した。しかし30～40年の間に人口抑制政策によって何千万人もの女児・女性を犠牲にしてきたことを考慮すると、この数字に信憑性があるとは言い難いと言われている。このような性比の偏りは多数の性犯罪の原因のひとつである。男女比が著しく異なる地域では結婚相手の数が少ないため、未成年の少女が強制結婚を迫られたり男性が他の地域から結婚相手を「購入」する人身売買が発生している。2014年のデータでは、結婚を目的とした女性の誘拐や拉致は 30,957 件も起きている。

インド政府は、これまでに出生前診断技術法を初めとする女性の権利利益保護のための法律を制定してきた。しかし国家機能や法律が厳格さに欠け、女性の権利に対する認識の変化が少ないために、依然として不妊手術や性選択的中絶が行われている状況である。

2人っ子政策が本格的に実施され、持てる子どもの数が厳密に制限されると、少子高齢化に繋がることが予測される。近年インド経済は急速に成長している。それは労働人口が増加していることでモノの生産及び消費が活発化していることが要因だ。実際に2022年までにインド国民の年齢の中央値は28歳になると言われており、若者の多さは労働年齢人口の多さに繋がり、経済成長に大きく貢献する。しかしその経済成長が少子高齢化によって停滞する恐れがある。また、長期的な視点で考えると、高齢者の更なる増加は労働人口の負担を増加させることにもなるだろう。さらには性選択的中絶の増加、それに伴う性比の偏りを招く可能性も否定できず、人口抑制策として効果的とは言えない。

女性の地位向上を呼びかける電車内のポスター（写真：UN Woman / Flickr[CC BY-NC-ND 2.0]）

一部の州は性比の改善などの取り組みを実施しているが、人口の多いほとんどの州でははまだあまり進んでいない。

では人口抑制とその背景に潜む問題を解決するためにはどうすればよいのだろうか。例えば貧困層、特に女性の地位向上や、福祉制度の充実化、国の持続的な経済成長などが効果的だろう。まず貧困層の地位向上のためには教育が重要である。教育水準が高いほど女性に意思決定力が与えられ、男女差別や性暴力を減らす上で影響が大きいと見込まれる。さらに質の高い教育を受けられるようになれば、社会進出や経済的な自立の機会も増え、経済的な自立は差別の減少につながるだろう。次に福祉制度が十分に備わり、制度が貧困な人々の生活を支えれば、出生率も落ち着くだろう。このような人口調整は人権侵害を伴わないはずであり、さらに人口が急増する可能性も低いはずである。インドは単に人口抑制に走るのではなく、根本的な原因を解決する必要がある。

終わりに

以上、インドの人口抑制に関する歴史や政策、加えてその影響や解決策について見てきた。インドは膨大な人口をなおざりにせず、国民を支え活かすための社会環境を整備していかなければならない。性別問わず国民の人権を尊重する社会へと変化し成長していく今後の姿を期待したい。

※1　15歳から49歳までの女性の年齢別出生率を合計した指標。

※2　各家庭の家族計画に対し産児数や出産間隔の制限を促す人口抑制政略。

ライター：Mayuko Hanafusa

グラフィック：Mayuko Hanafusa

Follow @GNV_tweets