中東・北アフリカ地域（※1）では2021年時点で14歳未満の子どもの人口が30％を占めている。子どもたちにとって自分が住む世界の理解や、十分な社会・経済参加のために、国にとっても経済発展や社会・文化などにおいて教育は重要なものである。子どもの人口が多いこの地域では、尚更教育が重要となるだろう。実際教育はどのような状況にあるのだろうか。所得や開発状況、社会・文化などにおいて、多様性に富んでいるが、国によって抱える問題はどう異なっているのだろうか。この記事では中東・北アフリカ地域における教育問題を、複数の側面から取り上げていく。

シリアの難民を受け入れているレバノンの学校で学ぶ子どもたち（Adam Patterson/Panos/DFID / Flickr [CC BY 2.0]）

データから見る各国の教育状況

まずは教育関連のデータを元に、中東・北アフリカ地域の教育の現状を見ていく。2019年頃における地域全体の学習貧困率は60％だった。学習貧困率とは10歳までに基本的な文章を読んで理解できない子どもの割合で、就学や学習が困難な初等教育段階の子どもの割合を示している。各国の教育状況にはどのくらいの違いが見られるのか。ここでは初等・中等・高等教育における就学率と識字率、就学年数、男女別の就学率、国際的な学力調査の結果を取り上げる。初めに、国によって得られる最新データの年が異なる場合があることを断っておきたい。

まずは国別の就学率を初等教育と中等教育に分けて見ていく。ここでの就学率は、学校に在籍する生徒のうち正当な学齢期に該当する児童の、その学齢期の人口に対する割合を表している。教育段階の分類方法については、国際連合教育科学文化機関（UNESCO）の国際標準教育分類に基づいていて、およそ初等教育は小学校、中等教育は中学校・高校に当たる。初等教育における就学率はイランの100％が最大で、ジブチの62％が最小だった。一方中等教育における就学率ではイスラエルの99％が最大で、ジブチの38％が最小であった。初等教育では就学率が90％を超える国は17カ国中11カ国あったが、中等教育では15カ国中6カ国だった。学齢期の子どものほとんどが学校に通えている国から、学齢期の子どもの半分も学校に通えていない国まで、就学率において国によって差が見られる。

専門学校や大学などに当たる高等教育における就学率も見ていく。ここでの就学率は、年齢に関わりなく、高等教育機関に在籍する総就学者数が、高等教育の学齢期の人口に占める割合を表している。世界銀行の統計から得られる最新データが2010年以降の国に絞って見てみると、特に就学率の低い国は5％のジブチ、10％のイエメンだった。反対に特に就学率の高い国は、71％のサウジアラビア、65％のバーレーンだった。初等・中等教育の就学率が高い国ほど、高等教育における就学率も高い傾向にあると言える。また教育が高度化していくにつれて、その差が広がっていることが分かる。

続いてどれほどの国民が、識字能力を身に着けられるレベルの教育を受けられているのかを見ていく。識字能力があることは社会に出ていく上で重要である以前に、学習を継続する上で必須の条件となる。ここでの識字能力は、日常生活に関する短い簡単な文章の理解と読み書きが出来ることを意味する。15歳から24歳までの人口の識字率を見ていくと、中東・北アフリカ地域のほとんどの国で2020年時点の世界平均である92％を超えている。しかしエジプトでは88％、アルジェリアでは識字率が70％台に留まっている（※2）。

就学年数においては、年数が長い国と短い国の間に10年近くの差があった。2021年の25歳以上の成人の平均就学年数（※3）が長い国は、約13年のイスラエル、約12年のUAE、約11年のバーレーンとオマーン、サウジアラビアだった。反対に短い国は約3年のイエメン、約4年のジブチ、約5年のシリアだった。

次に初等・中等教育における就学率を男女別で見ていく。初等教育において男子の就学率が女子の就学率を著しく上回っている国はイエメンのみ（※4）で、女子の就学率の方が良い国が複数ある。中等教育においても同じようなことが言える。高等教育においては、男子より女子の就学率の方が著しく良い国が多い。2010年以前のデータを除くと、17カ国中13カ国が男子よりも女子の就学率の方が高く、そのうち8カ国では20％以上の差が見られた。最も差が見られるカタールでは50％も差がある。中東ではほとんどの教科で女子が男子の成績を上回っているとも言われている。

最後に教育水準を見ていく。ここでは2つの指標を取り上げる。国際数学・理科教育調査（TIMSS）という国際教育到達度評価学会（IEA）が、児童生徒の数学と理科の教育達成度を国際的な尺度で測定する調査がある。64カ国が参加したTIMSS2019の数学において、4年生では参加した中東・北アフリカ地域の8カ国全てが、8年生ではイスラエル以外の11カ国がTIMSS基準値である500点（※5）を下回っている。イスラエルは8年生の数学において519点を記録している。

また生徒の学習到達度調査（PISA）という経済協力機構（OECD）が、15歳を対象に読解力、数学・科学の知識や能力を測る調査がある。PISA2018 には79か国が参加した。読解力と数学では参加した中東・北アフリカ地域7カ国のうち5カ国が下位3分の1に入り、イスラエルとアラブ首長国連邦（UAE） は中間層に入った。科学では4カ国が下位3分の1に入り、イスラエルとUAE、ヨルダンが中間層に入った。これらの調査から、特にイスラエルやUAEはこの地域の他の国よりも教育水準が高い傾向にあると言える。

貧困・格差問題と教育

中東・北アフリカ地域の教育状況には、どのようなことが影響しているのか。ここでは貧困や家庭の経済状況が与える教育への影響を見ていく。まずはこの地域の貧困率を確認する。2022年時点で世界銀行が定める極度の貧困ラインは1日2.15 米ドルである。しかし人間が生活していくことを考慮するとこの基準は現実的ではないとして、その代わりに「エシカル（倫理的）な貧困ライン」を提案する研究者もいる。これは、寿命と所得の関係から生き延びることが保障される最低ラインのことであり、2015年当時は1日7.4 米ドルとされている。GNVではこのエシカルな貧困ラインを採用している。世界銀行から得られるデータの関係上、今回は1日7.5米ドルを貧困ラインとすると、2019年時点で中東・北アフリカ地域全体ではおよそ2億800万人が貧困状態にある。国によって最新のデータの年数が異なるが、得られた各国の最新データに基づくと、イエメンが最も貧困率が高い。

貧困率の高い国は、特にジブチやイエメンで顕著だが、就学率が他国と比べて低い傾向にある。貧困率が高い家庭における初等教育では、早期退学の懸念が大きく、2014年にはイエメンとジブチでは1年生に入学した子どもの4分の1近くが初等教育修了前に退学した。貧困世帯の子どもは、親が学費や交通費、教育物資の費用を払えないために、学校に通えない場合がある。また収入源確保のために、子どもたちが児童労働を強いられている場合もある。中東・北アフリカ地域では2020年時点で5歳から17歳の子どもの6.5％に当たる720万人が児童労働（※6）に従事していたとされている。

都市部と農村部で教育格差が見られる。クウェートやカタールをはじめ、この地域の多くで都市人口の割合が高い一方で、2021年でイエメンの約61％、エジプトの約57％、シリアの約43％の人口は農村部で暮らしている。エジプトやイエメン、ジブチやイラクにおいて、15歳から19歳の6年未満しか学校に通えていない子どもの割合が、農村部の貧困世帯では都市部の貧困世帯の10％近く大きい。農村部では学校の過密や、不十分な設備の問題もあると言われている。教師不足は学齢期人口の増加に伴い、この地域全体で問題となっているが、農村部では特に重大な問題である。農村部では都市部よりも教師の離職率が高い上に、十分に訓練された教師も少なく、十分な給与で雇うことが出来ないという問題もある。

また同じ地域でも、現地出身の子供と移民の子供との教育の機会の格差は生じやすい。湾岸協力会議（GCC）諸国（※7）では、生徒のかなりの割合を移民出身者が占めていて、特にカタールとUAEで多い。2015年に国内の15歳の学生のうち、カタールでは64％が、UAEでは72％が移民もしくは移民出身であった。公立学校では、国民の教育費は無償であるのに対し、移民には別途外国人料金がかかる国がほとんどである。一方私立学校は、大勢の移民の子どもの受け入れのために、さまざまな移民集団に対応して幅広いカリキュラムや価格帯の私立学校が運営されている。しかし私立学校でも、移民への差別的な対応が見られ、中東からの移民の多くが通う低価格帯の学校教育の質は、彼らより裕福な国民が通う高価格帯の学校教育の質と差がある。親が授業料を全く払えない不就学児も存在し、例えばUAEでは2017年にパキスタン人の不就学児が推定2万人いた。

社会問題と教育

ここでは中東・北アフリカ地域の社会的な特徴が教育に影響している事例を取り上げる。その一つに、ジェンダーギャップが挙げられる。最初の章で見たように、地域全体では初等・中等教育の就学率における著しい男女差は見られなかった。一方でイエメンでは男女の初等・中等教育の就学率には10％近い差が見られた。ここで影響を与えているものの一つに児童婚がある。特にイエメンやイラクで多い。20から24歳の少女のうち、イラクでは2018年に27％、イエメンでは2013年に32％が18歳未満で結婚していた。学齢期における結婚は、家事・育児のために、学校に通うことが難しくなる。児童婚以外にも、厳格な性役割を持つ家父長制に基づく、女子の移動制限や、女子教育に対する一般的な評価の低さも女子の就学率の低さに影響していると言われている。                                                        

一方で最初の章で見たように、地域全体での高等教育の就学率においては、女性の方が男性よりも就学率が良い。しかし高等教育においても、女学生の教育へのアクセス制限が存在する。女性の非伝統的な学習分野への参加に反発する動きが、女性の高等教育進出への障害となっている。例えばクウェートでは、工学などの、伝統的に男性が学んできた学問分野で勉強したい女学生は、入学のために男性よりも高い評定平均を取らなければならない。オマーンでは、女学生だけが大学での勉強を1年延長しなければならないことが多い。イエメンでも女性には「男性的な役割」とされているプログラミングやマーケティングなどの分野での学習を推奨されず、秘書や教師、看護師など「女性らしい職業」で働くことが期待されていると言われている。

イラン、テヘラン大学に通う学生（ TEDx University of Tehran / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

他に宗教と教育とが関連する問題が挙げられる。例えばそれが顕著に表れているのがサウジアラビアである。サウジアラビア政府は、幼稚園から高校までのイスラム教徒の子どもの必読の教科書に、イスラム原理主義の思想を反映させていると言われている。原理主義はワッハーブ派の流れを受け継いだもので、ワッハーブ派を勝ち組、他の宗教、たとえイスラム教であれ他の宗派であれば全て敵とみなす思想で、20世紀から21世紀にかけてサウジアラビアで広まった。その思想は、サウジアラビア国内に留まらず、教育への資金援助を通じて、国外にもそのイスラム思想に基づいた教育を輸出している。またこの教科書は「イスラム国」が学校で使用していたとされている。

またイスラエルでは、超正統派と呼ばれる極めて保守的で反世俗的な、厳格に戒律を遵守するユダヤ教の教徒がいる。2023年で超正統派の信者の数はイスラエル国民の人口の13.5％に当たる。世俗的な教育を嫌い、律法の学習に専念することを好む。小学校の低学年で数学、英語、科学の学習が止まってしまうことも多く、2019年には超正統派の学生の約27％が英語、数学、科学などの主要科目の学習を免除された。

教育システムの問題　

これまでは貧困や社会問題など教育に間接的に影響を及ぼすものを見てきたが、ここでは教育のシステムそのものの問題を見ていく。この地域における政府支出の教育が占める割合は9.3％のカタールから、23.1％のイランまで様々であるが、ほとんどの国が世界平均の12.6％を上回っている。しかしそれが適切かつ効率的に支出されていない側面があると指摘されている。例えばレバノンにおける2019年から発生した経済危機は公教育部門を弱体化させ、危機的状況に陥らせている。しかし政府は公教育部門に対して十分な予算の割り当てをせず、教師は低賃金かつ不十分な福利厚生の元で働かされている。2023年1月にはレバノンの教師が給与や労働条件をめぐってストライキを起こし、すべての公立学校が閉鎖され、推定100万人以上の子どもたちが学校に通えない状況を生んだ。

イエメン、児童労働者（Kalu Institute / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0]）

また権威主義の影響もあってか、この地域では国家が直接執筆から出版、配布まで行っている場合が多い。一部の権力者は、敵対する国に対する否定的な感情を助長したり、政府に疑問を持たせないようにしたりするような教育を行うなど、教育を政府の都合の良いように利用していると指摘されている。政府が敵視する対象の極端な宗教的解釈や歴史の歪曲、ひどい場合には完全なる陰謀論を用いたカリキュラムで、学生の思想に良からぬ影響を与え、適切な教育の機会を奪っている。

いまだにこの地域の多くの国で記憶力を重視する暗記中心の学習形式が取られている。そのため創造力や批判的思考力を身に着けづらいと言われている。またコミュニケーション能力やチームワークなど、仕事をする上での対人スキルであるソフトスキルを十分に養えず、教育水準だけでなく、その後の労働においても影響を与えている。加えて数学や科学、工学などのハードスキルも不十分で、労働者の70％が労働に必要なスキルを欠いていると言われている。これらは中東・北アフリカ地域の世界最悪の若者失業率の要因の一つになっていると考えられる。

危機と教育

最後に地域限定的な問題や、歴史的に見て一時的な危機が教育に与える影響について取り上げる。その一つが武力紛争である。2015年には中東地域（※8）の武力紛争の直接又は間接的な影響により、1,300万人以上の子どもが学校に通えなかった。同年にシリアとイラク、イエメン、リビアで推定8,850校以上の学校が、教育施設への攻撃や、施設の避難所・軍事施設化などによって使えなくなった。イエメンでは2021年に学齢期の子ども約200万人が学校に通えていなかった。これは紛争開始直後の2015年の2倍である。さらに紛争は教師にも影響を与える。イエメンでは2021年で教職員の3分の２が4年以上にわたって定期的に給与を支払われていなかった。教師が減ることで、約400万人の子どもが出席停止や中退の危機にあった。シリアでは紛争開始から2014年までに、全体の22％の教師が離職した。

イエメン、空爆で破壊された学校（ Julien Harneis / Flickr [CC BY-SA 2.0]）

紛争は安全な教育環境を提供できなくさせるだけでなく、武装勢力への徴用、貧困やそれによる児童労働や児童婚の増加、暴力や治安の悪化による差別の増加など、様々な点で教育システムの発展を阻害する。イエメンでは2015年から2021年までの間に3,600人以上の子どもが徴兵された。紛争や貧困から逃れた難民の子供たちは、避難先でも十分に教育を受けられていない。受け入れ先の学校の過密による物資の不足や、学校が遠く交通費を払えないこと、学校での差別や暴力、現地の言葉やカリキュラムへの適応が難しいことなど、様々な課題がある。例えば2019年には近隣諸国に避難する学齢期のシリア難民のうち、約35％が学校に通っていなかった。

またおよそ2020年以降の新型コロナウイルスの流行に伴う学校閉鎖により、中東・北アフリカ地域全体の学習貧困率が10％上昇すると予想されている。コロナウイルスによる財政負担は、既に財政的余裕のなかった国々に大きな負担となり、教育予算を圧迫した。コロナウイルスがもたらした変化に対応し、効果的なオンラインでの教育提供が出来た国もあったが、イエメンなどの農村部・紛争地域や、経済危機による電力不足のレバノンなど、インターネット接続が十分でない地域ではオンラインでの効果的な学習が難しかった。また国内でも農村部は都市部よりも教育への打撃が大きかった。この地域の学齢期の子どものうち、家がインターネット環境にある子どもの割合は、都市部と農村部では20％近く差があり、遠隔教育へのアクセスに格差があった。実際に中東・北アフリカ地域の約40％の生徒が遠隔教育の恩恵を受けられなかった。また貧困世帯の子どもの数が、コロナウイルスの影響で800万人増加し、2020年末には推定6,000万人に達する可能性があると言われていて、貧困による教育格差も拡大する恐れがある。

まとめ

これまで教育に影響する複数の問題を見てきたが、改善に向けた動きも見られる。PISA やTIMSSなどの国際的な教育評価への参加国が増えていたり、一部の国では政府による学習回復プログラムや、学習目標と具体的な戦略が図られていたりする。このような教育改善に取り組んでいた中でのコロナウイルスの流行や経済危機などは、教育への打撃となり、教育のシステムの基盤や設備の脆さが課題となった。

加えて世界的な問題である気候変動も、今後の課題の一つになると考えられる。中東・北アフリカ地域は気候変動の影響を最も受けやすい地域と言われていて、水不足の悪化や資源をめぐる紛争などの懸念から、間接的に教育にも影響を及ぼし得る。貧困や紛争、気候変動など、いずれの問題も中東・北アフリカだけでなく、他の地域ともつながる問題でもあり、グローバルなレベルでの対策が必要となる。今後起こりうる問題から教育への影響を軽減するためにも、この地域の教育システムや今現在抱える問題などの根本的な改善が急がれる。

※1　中東・北アフリカ地域　正確な定義はなく、各機関によって含まれる国が異なる。ここでは世界銀行の統計に中東・北アフリカ地域として掲載されている国から、EUに所属するマルタを除いた、アラブ首長国連邦、アルジェリア、イエメン、イスラエル、イラク、イラン、エジプト、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、ジブチ、シリア、チュニジア、パレスチナ、バーレーン、モロッコ、ヨルダン、リビア、レバノンの20カ国とした。

※2　データが得られなかったものの、ジブチも就学率の低さから、若者の識字率も同様に低いことが推定される。

※3　平均寿命、教育、所得の面から各国の豊かさや進歩を測る国連の指標である人間開発指数の構成要素の一つに教育指数がある。ここでは教育指数を出すのに用いられる25歳以上の成人の平均就学年数を、小数点を切り捨てて表記している。

※4　初等教育でイラクにおいて、中等教育でイラク、チュニジア、リビアにおいても男子の就学率が女子の就学率より10％以上高かった。しかしいずれも2010年より前のデータのため、今回本文では扱っていない。

※5　中心点である500点は、国別比較の基準となるように、合計の達成度分布の平均に位置づけられている。

※6　ここでの児童労働の割合は国際労働機関が指定した危険な産業・職業、または週43時間以上労働に重視する子どもの総数で構成される。加えてあらゆる形態の労働に従事する5歳から11歳の子どもと、週14時間以上働く12歳から14歳の子どもも加えられている。

※7　GCC諸国にはバーレーン、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビア、UAEが含まれる。

※8　ここでの中東地域には資料の都合上、シリア、イラク、イエメン、リビア、パレスチナ、スーダン、ヨルダン、レバノン、トルコを含む。

ライター：Chika Kamikawa

グラフィック：Ayane Ishida

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