世界では薬物による健康被害で苦しんでいる人が多く存在し、2021年の間に、全世界での15歳から64歳に当たる人々の内、実に約3億人もの人が薬物を使用したとされており、これはおよそ17人に1人が薬物を使用したということを意味する。また、薬物が直接的または間接的な原因で死亡した人は2021年の1年間で約60万人という報告もある。
そして薬物を使用する人の数も年々増えており、過去10年で薬物の使用者数は23％増えたとされている。さらに、新しく広がりを見せている薬物も存在する。例えば中東や北アフリカなどを中心に流通するカプタゴンとよばれる薬物は、2020から2021年の1年間で押収量が約2倍に増えている。このような現状から、薬物問題はますます広がりを見せていくと考えられる。
では、この問題は日本ではどれほど、そしてどのように報道されているのだろうか。本記事では世界における薬物に関する情報を提示したうえで、日本の大手新聞における薬物・麻薬問題についての報道がどのように行われているのか見ていく。
オピオイド（写真：Find Rehab Centers / Flickr [CC BY 2.0 DEED] ）
4つの主流な薬物
薬物とは「生物および生物に感染する有機体（例えば細菌、真菌、ウイルスなど）の機能に影響を与えるあらゆる化学物質」とされている。ゆえに薬物を使うと心身の不調を改善することができる場合がある。しかし、使用量や種類によっては不調を改善するどころか、心身を害することもある。今回はこのように、健康に悪影響を与える可能性のある薬物に焦点を当てていく。
まず、薬物を作用の仕方で分類すると2種類に分けられる。1つ目はアッパー系であり2つめはダウナー系である。アッパー系とはエネルギー、集中力や覚醒度を高める作用を持つ薬物を指す。コカイン、覚醒剤はアッパー系に分類される。一方ダウナー系は中枢神経系の機能を低下させ、人をリラックスさせる作用を持つ。大麻、オピオイドはダウナー系の代表例である。今回は主にアッパー系であるコカインと覚醒剤、ダウナー系である大麻とオピオイドの4種類（※1）の薬物を取り上げる。
コカインはコカの葉を原料とする薬物で、通常白く粉状で、鼻から吸引するか、水に溶かして血管に注入して摂取する。コカインを摂取すると間もなく多幸感を感じるが、のちに離脱症状と呼ばれる症状が現れ心身ともに悪影響をきたす。離脱症状には具体的に体の痛み、吐き気、疲労感、不安、幻覚、妄想などが含まれる。そしてこの離脱症状から逃れるために、再びコカインを摂取するという悪循環が生まれる。また、コカインを過剰に摂取すると、血圧が異常に高くなったり、心拍数が上がったりして不整脈や心停止へとつながり死亡する場合もある。
覚醒剤とはアンフェタミン、メタンフェタミンおよびその塩類を指し、神経を刺激する薬物だ（※2）。これらは化学物質から製造されている。覚醒剤は基本的に錠剤状になっているものを口から含む、または粉状になっているものを溶かして血管に注入するという形で摂取する。しかし中には小さなクリスタル状の「アイス」と呼ばれる覚醒剤も存在し、それは燃やして煙を吸う、粉状にして吸引するといった方法で摂取される。1930年代から、アンフェタミンは睡眠障害や注意欠如・多動症（ADHD）の治療薬として使われていたが、時がたつにつれて密造され、それらの使用と乱用が問題となっていった。覚醒剤の作用はコカインと似ているが、幸福感が長く続くのが特徴だ。摂取してしばらくすると離脱症状が生じ、過剰に摂取した場合は脳卒中や心臓発作などを起こし死に至る場合もある。
薬物摂取に使われた注射器（写真：Chris F / pexels）
大麻はマリファナとも呼ばれ、カンナビス・サティバやカンナビス・インディカといった植物を乾燥させたものである。大麻はパイプやボング（※3）と呼ばれる道具を使うか、大麻自体を燃やして煙を吸い摂取する。大麻を摂取すると直後に幸福感やリラックス効果などを感じる。大麻に関しては使用のみに起因する死亡例は存在しないが、肺の損傷や幻覚、精神障害など長期的に悪影響を与える場合もある。その中でも特に青少年が大麻を使用すると、脳の発達が妨げられる。
オピオイドは、ケシから抽出される物質により作られ、錠剤状のものから粉状のものまで存在する。錠剤状のものは口から摂取し、粉状のものは注射、吸引といった形で摂取する。具体的にはアヘン、モルヒネ、ヘロインなどが含まれる。また、オピオイドには医薬品として処方されるものから、完全に違法だとされているものまである。摂取するとリラックス効果を感じ、幸福感を感じるが、この作用に依存すると過剰摂取につながる恐れがある。オピオイドを過剰摂取すると、呼吸困難により脳に酸素がいきわたらず、脳の損傷や死亡を誘引する場合がある。
なお、こういった薬物が個人や社会に与える害よりも、大半の国で合法化されているアルコールやたばこのほうが有害であるとする報告もある。
薬物の生産・流通
それでは各薬物はどこで生産、製造されているのかを見ていく。国連薬物犯罪事務所（UNODC）によると、2021年、コカインの原料であるコカの葉の耕作面積上位国はコロンビア、ペルー、ボリビアの順で、南アメリカが中心である。
一方、覚醒剤（※4）は工場で違法に製造されるため、正確な製造量は不明だが、アンフェタミンが最も製造されているのはヨーロッパ、メタンフェタミンが最も製造されているのはアジアであるとみられている。
大麻はその性質により栽培が容易であるため、ほぼすべての国で生産されており、2010年から2018年までの間では151か国で大麻の生産が報告されているという。なお、大麻の生産はかつて北アメリカやヨーロッパで特に盛んであったが、現在はアジアや北アフリカなどにおいても生産が増えている。
続いてオピオイドの原料であるケシの耕作面積上位国はアフガニスタン、ミャンマー、ラオスとアジア中心である。特にアフガニスタンは全世界のオピオイドの生産の8割を占めるという報告があるが、2023年現在タリバン政権の方針により生産が減少している。
アフガニスタンで生産されたケシ（写真：United Nations Photo / Flickr [CC BY-NC-ND 2.0 DEED]）
次に地域ごとでどのような種類の薬物が流通しているかを見ていく。コカインは北米、ヨーロッパを中心に流通している。コカインは南米北部からメキシコやカリブ諸国を経由してアメリカへと流れるルートや、西アフリカなどを経由してヨーロッパに流れるルートで輸出されている。また、覚醒剤は主に東アジア地域で主要な薬物として流通している。とはいえ、使用率に関していえば北米やオセアニアなどではアジアより高くなっている。そして、導入で述べたカプタゴンは覚醒剤の一つであるが、中東や北アフリカで集中的に流通しはじめ、地域全体で薬物依存症の危機が高まっている。
大麻は世界でも最も流通している薬物であり、統計の存在する107国中72国で最も流通している薬物とされている。従って北米、中南米、ヨーロッパ、アフリカといった広範な地域で流通している。これは、一部の国で大麻の使用が合法化されていることや、大麻がほかの薬物と比べて害が少ないことが原因としてあげられる。そして、オピオイドは中東、南、中央アジアにおいて多数流通している。ただ北米やヨーロッパにおいては1人当たりのオピオイドを消費できる量がほかの地域に比べて多く過剰摂取による被害が問題になっている。これはオピオイド危機と呼ばれている。
薬物による被害と対策
薬物は医療目的で使われている場合もあるが、世界中で健康被害をもたらす。薬物の摂取により心身の健康を害し、薬物依存症になる人や、薬物の摂取によって死亡する例も多く存在する。2019年、薬物を直接的な起因とする死亡例は128,083件、間接的な起因とする死亡例は494,492件と記録された。また、2019年時点で薬物乱用や依存を訴える人は世界人口の0.7%、つまり、1,000人に7人と少なくない。
では、どの薬物による被害が最も多いのだろうか。2021年、過剰摂取による死亡例や、治療が必要な人々が最も多い薬物はオピオイドであるとされている。実際、2019年の間で、各薬物が直接的に起因した死亡件数はオピオイドで88,353件、コカインで12,779件、アンフェタミン（※5）で8,964件であった。
次に地域別の死亡率についてみていく。世界保健機構（WHO）によると世界中で薬物による死亡率が最も高い地域は北アメリカであり、10万人当たりの死亡者は13.8人である。次に死亡率が高いのはオセアニアの4.4人、次いでヨーロッパの3.0人とされている。
このような被害がある中で、世界では薬物問題に対してどのような対策が展開されているのか見ていく。対策には家庭レベルで可能なことから、政府が介入することまで様々だ。まず家庭では、薬物依存症を患っている人を傍観するのではなく、回復に関わろうとすることで素早く治療にとりかかったり、精神的な支えとなったりすることで回復に寄与することができる。また、地域単位で行われている対策として、治療施設や病院で専門家による薬物依存症の治療を受けることができる。こういった専門機関だけでなく、依存症を患う人同士で互いに克服を支え合う自助グループに参加することも可能だ。さらに予防策として教育機関では青少年が薬物を正しく理解し、薬物乱用に陥らないようにするための教育が行われている。
薬物依存症克服に取り組む自助グループ（写真：rebcenter-moscow / Wikimedia Commons [CC-BY-SA-4.0]）
国を挙げての対策としては、特定の薬物の使用、所有、販売に対して法律を通じて制限をかけることで、薬物に関する規制がおこなわれてきた。政府は薬物の使用や販売を取り締まり、中には薬物を密造・密輸する組織に対して軍を使い武力で対応する場合もある。
薬物に関する報道分析：地域別
以上で薬物に関する基本的な情報を記してきた。それでは日本の報道機関は世界の薬物問題の現状をどれほど捉えられているのだろうか。今回は2015年から2022年の、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞を対象（※6）として様々な視点から日本のメディアにおける薬物に関する国際報道を分析していく。
大手新聞3社による国際報道をまとめているGNVのデータベースにおいて、2015年～2022年で見出しに「薬物」または「麻薬」と含まれる記事を調査したところ、222件であった。
これらの記事から、まず地域別の報道量を分析していく（※7）。分析対象とする222件の記事うちアジアに関する記事は36％、ヨーロッパは26%、北米は12％、中南米は11%、アフリカ、オセアニアは1%を占めていた。アジアに関する報道量が最も多くなっているが、これはフィリピンで2016年に、麻薬の使用や販売に対する強硬な政策が始まり、それに関する報道が多いことに起因する。実際、アジアに関する記事81.8件のうち、43.5件と半分以上がフィリピン関連するものであった。この政策によって行われた取り締まりは「麻薬戦争」と呼ばれ、12,000人以上の人が法律の範囲外で処刑され、フィリピン警察による暴力が問題視されたことから、注目を集めたといえる。
しかし、オピオイドの生産国であるアフガニスタン、ラオス、ミャンマーなどについての記事は少なく、アフガニスタンが関連国となっている記事が3件あるだけであった。なお、その内1件の記事はアフガニスタンでのケシ栽培に関して言及していたが、ほか2件の記事はアフガニスタン警察についての動向や国際関係に関するものであった。
UNODC内の研究所の様子（写真：United Nation Office on Drugs and crime / Flickr [CC BY 2.0 DEED]）
また、ヨーロッパに関する報道も26％と比較的多い。これは2016年ごろに表面化してきた、ロシアのスポーツ界におけるドーピング問題が多く報道されているからである。ヨーロッパについての報道を見ていくと、ヨーロッパに関する記事58件のうち、ロシアのドーピングに関する記事が50件と約9割を占めている。ヨーロッパは先に述べたように薬物による死亡率が比較的高い。しかし、そのような被害に関する報道は0件であり、ドーピングに関する報道以外では国家における有力者の薬物使用に関する記事や、麻薬密輸事件、薬物が関連する刑事事件などについての報道が多くを占めた。
次に北米についての報道をみていく。前述した通り、北米における報道は全体の10％であり、麻薬密輸事件や薬物犯罪、政策、ドーピング、など幅広く取り上げられている。また、北米では健康問題に関する記事が27件中5件と2割ほどを占め、ほかの地域と比べると多くなっている。
中南米も北米と同じく報道量は約10％を占める。報道の種類としては政府の麻薬取締りや麻薬組織に関する報道が多くを占めた。これは実際に南米で麻薬組織に対する軍事制裁や麻薬組織同士の抗争が起こっていることが原因としてあげられる。しかし、そのなかでもメキシコ（※8）に関する記事が中南米に関する記事25件中15件を占めている。というのも、メキシコは麻薬の密輸において重要な経由地点であることから、アメリカではメキシコの麻薬密輸事件や麻薬組織が話題になることがある。そういった内容の記事が、アメリカについて報道されることが多い日本でも報道されることで、メキシコに関する報道量が多くなっていると考えられる。
アフリカ、オセアニアではそもそも報道量が約1％とかなり少ない。オセアニアに関しては人口が少ないため、それに伴い報道量も少なくなっていると思われる。それに対して、アフリカは薬物の輸送において経由地としての性格を持ち、薬物の生産量も増加している傾向にあるが、報道量は少なくなっている。なお、アフリカに関する報道量の少なさは国際報道全体にも当てはまっている。
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このように特定の出来事に関する記事が全記事の中でも多くを占めている。実際年度別で報道量を分析してもこの事実は明らかである。年度別でみると、2016年に報道量が急激に増加している。2016年はロシアのドーピング問題が表面化し、さらにフィリピンでは強硬な政策が始まった。これが、報道量が増加した原因だと考えられる。2016年から2021年にかけては徐々に報道量が減少していったが、2022年に報道量が再び増加した。これは2022年に開催された北京オリンピックに伴い、ロシア出身の有力なメダル候補がドーピングを疑われ、注目を集めたことで報道量が増えたのである。
薬物に関する報道分析：内容別
今まで地域別に報道を分析してきた。それでは薬物報道においてはどのような事柄が取り上げられているのだろうか。そこで次は内容別に報道を見ていく（※9）。内容ごとにわけると、全記事のうちスポーツに関する記事が一番多く全体の35％を占めた。スポーツの記事ということはつまりスポーツ選手のドーピングに関する記事であるということだ。これも以前で述べたように、ロシアのドーピング問題に関する記事が50件とスポーツに関する記事の中でも6割ほどを占めている。
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そして、スポーツの次に多い記事は政治・政策に関する記事であった。その割合は23％であり、この中の多くはフィリピンやメキシコの麻薬に対する政策や取り締まりに関連した記事であった。ほかには麻薬密輸に対する政府の対応や、薬物問題に対する各国の連携などについての記事が中心的であった。また、事件として分類されている記事も20％ほどであった。事件の内容は幅広く取り上げられており、麻薬密輸事件や、国家の有力者による薬物使用問題などが目立っていた。
それでは、薬物による健康被害や治療は取り上げられているのだろうか。薬物について取り上げた記事の内、健康問題として薬物を取り上げた記事は9件（※10）であった。これは薬物について取り上げた全記事の内0.5%と少ない数字になっている。具体的には、アメリカにおける薬物の過剰摂取を一因とする寿命の低下や、オピオイド依存問題、ブータンでの薬物汚染についての記事などが例に挙げられる。また、健康問題として取り上げられた記事の内半分以上の5件はアメリカにおける記事であり、地域の偏りも見られる。
このように、日本の薬物に関する国際報道をカテゴリーごとに分けると、薬物問題に関して、健康問題というよりもスポーツの問題、政策、事件などニュースになりやすい側面が注目されていることが分かる。
薬物に関する報道分析：種類別
ここでは、今回中心的に取り上げた薬物4種類ごとで報道量を見ていく。今回の調査では、3社の国際面において各薬物に言及した記事を調査（※11）した。各薬物について言及した記事は全部で210記事あり、その中では、大麻に言及した記事が最も多く全記事の内42％を占めた。これは大麻の使用合法化の動きが世界のいくつかの国であり、それに関する報道がなされたことが原因としてあげられる。特にカナダでの大麻合法化に関する記事が目立っていた。
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また、覚醒剤について言及する記事も全体の21%であった。覚醒剤は日本で最も流通している薬物であり、さらに密輸事件などで取り上げられることも多いことから報道されていたと考えられる。次に記事が多かったのはコカインであり、割合としては20％であった。コカインに言及する記事の中には中南米の麻薬組織に関する記事や有名人のコカイン使用、密輸疑惑について取り上げられた記事などが多数取り上げられていた。
一方、オピオイドに関する言及は全体の約15％となっている。この中にはアメリカにおけるオピオイド依存問題、アフガニスタンにおけるケシの産出、麻薬密輸問題などに言及した記事が比較的多く見受けられた。
ところで、中東や北アフリカで流通が増えているカプタゴンについては報道されているのか。各紙3社のデータベースで調査（※12）をしたところ、毎日新聞では2件、カプタゴンと中東、北アフリカの関係について言及した記事があったが、朝日新聞、読売新聞ではカプタゴンについて取り上げられている記事は0件であった。
まとめ
薬物問題は健康問題という側面だけでなく、政治・政策、犯罪、社会問題といった複数の側面を持つ問題である。とはいえ多くの人々が依存症に苦しんでいるという事実が要点の1つとしてある。薬物をただ禁止するだけで依存症に苦しむ人を支え、薬物問題を解決することできるのだろうか。治療をしたり、薬物乱用に走ってしまう根本的な原因をなくしたりすることこそが有効だとされている。
では今まで分析してきた、薬物に関する国際報道はどのような面を映してきたのか。日本の国際報道は、ドーピング、密輸などの事件や、薬物に対する過激な政策、有力者の薬物使用疑惑など、ニュースになりやすいものが大半を占め、健康被害、治療、社会問題などに関する報道は少ないという現状があった。このことから、健康問題であるという側面は軽視されているということが分かる。実際、これは報道機関に限る話ではないが、害が大きいアルコールやたばこによる健康被害も軽視されているとも言える。
また、麻薬が犯罪である、不正であるという側面も強調されている。もちろん多くの薬物が実際に違法化されている以上、そういった側面は事実である。しかし、報道機関において刑事的なアプローチばかりが強調され、医療や社会問題としてのアプローチが報道されなければ、後者の重要性が社会において認識されない恐れがある。薬物問題をどう解決に結びつけていくのか。報道機関、そして世界の動向を見守っていきたい。
依存症治療を開始し、ローマ法王に抱きしめられる男性 （写真：Agência Brasil / Wikimedia Commons [CC-BY-3.0-BR]）
※1 薬物には今回取り上げた4種の薬物以外にも存在する。LSDなどを代表例とする幻覚剤、向精神薬などがあげられる。なおMDMAは覚醒剤に分類されることもある。
※2 アンフェタミンは、医師から処方されることのある薬物であり、病気の治療という本来の目的以外で使用することが問題とされており、メタンフェタミンは処方されることはなく、完全に違法だ。また、アンフェタミンよりメタンフェタミンのほうが強く作用するとされている。
※3 ボングとは、大麻を吸うために使う、試験管のような形をしたパイプのことを示す。
※4 今回は覚醒剤の中でもアンフェタミンとメタンフェタミンの生産を調査した。
※5 メタンフェタミンによる死亡件数は含まれていない。
※6 調査はGNVのデータベースにおいて国際報道と分類した記事の中から、見出しに「薬物」または「麻薬」と入っているものを調査対象にした。国際報道記事の定義については、「GNVデータ分析方法【PDF】」を参照。期間は2015年1月1日から2022年12月31日まで。 GNVにおいては、分析対象を朝日新聞、毎日新聞、読売新聞の東京朝刊としている。なお、今回は2つの単語が見出しに含まれるものを分析対象としたため、抽出しきれていない薬物に関する記事も存在する。
※7 調査はGNVのデータベースにおいて国際報道と分類した記事の中から、見出しに「薬物」または「麻薬」と入っているものを調査対象にした。国際報道記事の定義については、「GNVデータ分析方法【PDF】」を参照。期間は2015年1月1日から2022年12月31日まで。 GNVにおいては、分析対象を朝日新聞、毎日新聞、読売新聞の東京朝刊としている。地域の分類は国連統計部（UNSD）に従いアジア、アフリカ、オセアニア、ヨーロッパ、北米、中南米の6地域に分類している。
※8 メキシコはUNSDに従い中南米として分類している。
※9 調査はGNVのデータベースにおいて国際報道と分類した記事の中から、見出しに「薬物」または「麻薬」と入っているものを調査対象にした。国際報道記事の定義については、「GNVデータ分析方法【PDF】」を参照。期間は2015年1月1日から2022年12月31日まで。 GNVにおいては、分析対象を朝日新聞、毎日新聞、読売新聞の東京朝刊としている。見出しをもとにカテゴリーを16項目（政治、経済、軍事、戦争/紛争、デモ/暴動、テロ、事件、事故、環境/公害、気象/災害、保健/医療、社会/生活、科学技術、芸術/文化、スポーツ、教育）に分類している。なお、カテゴリーが重複しているものについては記事の内容を参照しながら再度分類した。
※10 ※9と同じように分類分けをし、その中からカテゴリーが「保健・医療」または「社会・福祉」にあたるものをピックアップし、内容を参照して健康問題についての記事であるか判断した。
※11 3社各紙のデータベース「朝日新聞クロスサーチ」（朝日新聞社）、「マイ策」（毎日新聞社）、「ヨミダス歴史館」（読売新聞社）を使用。検索方法については、東京本社の本紙と地方面の東京版を選択し、朝刊と夕刊を対象とした。なお、朝日新聞社においては対象紙を「朝日新聞」に限定した（ほかには朝日新聞デジタル、アエラ、週刊朝日がある）。期間は2015年1月1日から2022年12月31日。面名は国際面、検索対象は見出しと本文。アンフェタミン系は「覚醒剤OR覚せい剤ORアンフェタミンORメタンフェタミンORMDMA」と検索。大麻は「大麻ORマリファナORマリフアナ」と検索。コカインは「コカイン」と検索。オピオイドは「オピオイドORヘロインORモルヒネ」と検索した。
※12 3社各紙のデータベースにおいて「カプタゴンORフェネチリン」と検索。期間は2015年1月1日から2023年10月11日まで。（カプタゴンは2023年から世界で報道されてきているため期間を2023年まで延ばしている。）検索方法については、東京本社の本紙と地方面の東京版を選択し、朝刊と夕刊を対象とした。なお、朝日新聞社においては対象紙を朝日新聞に限定した。面名は国際面、検索対象は見出しと本文。
ライター：Ayaka Takeuchi
グラフィック：Ayaka Takeuchi
