2025年9月1日、イギリスのフィナンシャル・タイムズ紙は、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長が欧州連合の東部諸国を訪問中に利用した航空機が、8月31日にブルガリアのプロヴディフ空港への着陸を試みた際、「ロシアの関与が疑われるGPS妨害を受けた」と報じた（※1）。記事によれば、この妨害により航空機は1時間にわたって空港上空を旋回し、その後、紙の地図を使って着陸を余儀なくされたという。

このニュースは瞬く間に世界中へ広まり、各国の大手報道機関も相次いで取り上げた。その多くがフィナンシャル・タイムズ紙の記事を主要な情報源として引用していた。

しかし、入手可能な証拠を精査すると、この出来事はそもそも発生していないか、少なくとも記事の内容とは大きく異なる形でしか起こっていない可能性が高い。いくつかの重要な点において、明らかに事実と異なることが確認されている。つまり、今回のケースは、大手メディアが意図的か否かを問わず、誤情報や偽情報の拡散に加担してしまった新たな一例だといえる。

本記事では、この件を検証し、どのようにしてこの「ニュース」が報道され、流通していったのか、その過程を追う。

欧州委員会委員長をブロヴディフに運んだものと同じ飛行機（写真：Anna Zvereva / Wikimedia Commons [CC BY-SA 2.0] ）

根拠なき主張

この報道の根拠は、最初から非常に脆弱だった。フィナンシャル・タイムズ紙は、事件について「説明を受けた」という欧州委員会の匿名の関係者3人の証言と、欧州委員会報道官の発言を基に記事を構成していたようだ。確認のしようはないが、これらの関係者全員が、実は同じ1つの内部情報源から説明を受けていた可能性も十分に考えられる。

証拠の提示はなく、それどころか証拠の存在自体に対する直接的な知識すらなかった。欧州委員会の報道官は9月1日に行われた定例の昼の記者会見では「GPS妨害があった」と主張し、「ブルガリア当局から、これはロシアによる露骨な干渉によるものだとの疑いがあるとの情報を受け取った」と述べた。しかし、ブルガリア当局がその疑いを裏付ける証拠を提供したのかと問われると、報道官は受け取っていないと認めた。報道官は、あくまでブルガリア当局の「疑い」を伝えただけであり、「調査するのはブルガリア当局の責任だ」と明言した。

フィナンシャル・タイムズ紙は、ブルガリアの航空交通サービス局が「この出来事の発生を本紙への声明の中で確認した」と主張している。しかし、記事内ではその「確認」の直接的な引用は示されておらず、代わりに同局が2022年以降、GPS妨害の件数が増加していることを認めた、という一般的な内容にとどまっている。この時点では、そもそも問題の出来事が実際に発生したのかどうかについて、ブルガリア当局から直接確認を得た者はおらず、証拠にアクセスできた者もいなかったようだ。

崩れゆく物語

ブルガリア政府が最初に声明を出したのは、9月1日のことだった。報道を受けて、ブルガリア閣僚評議会はプレスリリースを発表し、委員長を乗せた飛行機がプロヴディフ空港へのアプローチ中にGPS信号を喪失したが、乗員は即座に地上ナビゲーション支援装置に切り替えたと説明した。この説明は、当該フライトの乗員と空港の管制官との通信記録と一致している。声明の中では、GPSの悪意ある妨害、紙の地図の使用、または飛行の遅延については言及されていなかった。翌日、ブルガリア政府はこの件について調査を行わないと発表した。

フォン・デア・ライエン氏が搭乗した航空機の着陸を示す実際の飛行経路（Flightradar24の許可を得て掲載）

欧州委員会およびブルガリア政府のいずれの関係者も、GPSデータを提示しなかった。また、当初この件を報じた報道機関も同様にデータを示していない。だが、フィナンシャル・タイムズ紙の記事が掲載されたその日、スウェーデンに拠点を置くフライト追跡サービスを提供するフライトレーダー24（Flightradar24）が、問題のフライトのGPSデータに関する分析を発表した。それによれば、「離陸から着陸まで航空機のトランスポンダーは良好なGPS信号を報告していた」とされ、実際の飛行時間は予定よりわずか9分長かっただけだった。スイスの別の団体による分析も、同様の結論に達している。

9月4日、ブルガリアの副首相は、飛行機のGPSが妨害を受けたことを示す証拠は存在しないと明言した。同日、首相も、信号の一時的な中断はあったが、妨害はなかったと述べ、ただし追加調査を要請する姿勢も見せた。ブルガリアの大統領に至っては、この件を「作り話のスキャンダル」とまで断じた。

9月5日までに、欧州委員会の報道官は新たな証拠を一切提示しておらず、引き続きブルガリア政府の声明を参照するよう報道陣に求めるのみだった。しかし、これらの声明のどれも「露骨な干渉」があったという主張を裏付けるものではなかった。その日の昼の記者会見では、報道官は記者からのさらなる質問を打ち切り、「この一週間でこの件については本当に語り尽くした」と述べた。

この記事の執筆時点で、確認できている唯一の事実は、ブルガリア・プロヴディフに向かうフォン・デア・ライエン委員長の乗った飛行機が、着陸時に一時的なGPS信号の中断を経験したということだけである。この中断は、さまざまな技術的要因によって引き起こされた可能性があり、妨害の証拠は検出されていない。パイロットはすぐに代替の航法システムに切り替え、飛行機は問題なく着陸した。

ブルガリアのロセン・ジェリャスコフ首相（写真：Parlamentul Republicii Moldova / Wikimedia Commons [CC0 1.0] ）

なお、ロシア国境付近の地域ではGPS妨害が深刻な問題となっており、ヨーロッパの広範囲において多くの航空機に影響を与えていることは事実である。この点については、ブルガリアの首相も認めている。こうした妨害は、主にロシアによる強力な信号の発信が原因とされており、ウクライナが発射するミサイルやドローンの誘導システムを撹乱する意図があると考えられている。しかし、今回のケースでそのような妨害が実際に発生したという証拠は確認されていない。

意図された虚偽

最初のフィナンシャル・タイムズ紙の記事は、同紙ブリュッセル支局長のヘンリー・フォイ氏によって執筆された。飛行機が1時間にわたり空港上空を旋回したという記事中の主張は虚偽であり、その責任は彼自身にある。なぜなら、フォイ氏本人はそのフライトに搭乗していたため、そのような事実がなかったことを直接知っていたはずである。

フォイ氏は同紙のポッドキャスト内でも、事件について誇張された説明を行っている。彼はこう語った。「プロヴディフへのアプローチ中に、我々は高度を失った。着陸を祈るような状態になり、やがて我々全員が、空港の上空を旋回していることに気がついた。もうしばらくの間、旋回していた。我々は予定時刻をとっくに過ぎていた。」確かに、実際の着陸は予定時刻を大幅に過ぎていた。しかしその理由は、離陸が1時間以上遅れたためであって、航空機が1時間にわたって空港の上空を旋回していたからではない。

同じポッドキャストの中で、フォイ氏はさらに、欧州委員会が「我々の報道内容を裏付け、今回の件をロシアによる干渉の疑いがある事案として扱っていることを確認した」と主張した。しかし、これは報道における意味での「確認」とは到底言えない。というのも、彼が報じた「事件」と「ロシア関与の疑い」の両方は、そもそも欧州委員会の関係者から提供された情報に基づくものである。つまり、主張の出どころと、それを「確認した」とされる機関が同じであり、裏付けにはならない。

また、欧州委員会は、公の場で「紙の地図を使って着陸した」とは一度も発言しておらず、この虚偽の情報は、フォイ氏本人か、彼が依拠した欧州委員会内の匿名情報源のいずれかから発せられた可能性が高い。情報源が匿名である以上、その捏造情報の出どころを検証することはできない。

フィナンシャル・タイムズ紙の旧本部前の欧州連合の旗、イギリス（写真：Metro Centric / Flickr [CC BY 2.0] ）

GPS妨害が発生し、ロシアの関与が疑われているという公の主張は、9月1日の欧州委員会の記者会見で初めて発表された。だが前述のとおり、委員会側は妨害やロシアの関与を示す証拠を一切確認していないと明言しており、あくまでブルガリア当局から伝えられた「疑い」を共有したにすぎない。しかし、そのブルガリア当局は、少なくとも公の場では、このフライトに関して妨害が発生したことや、ロシアに対する疑いを抱いていたことを繰り返し否定していた。これは、そもそもこの「事件」が欧州委員会によって作り上げられたものである可能性を強く示唆している。

もし事件が当初主張された通りに起きていたとすれば、欧州委員会にとっては、委員長を守るという点でも、ロシアによる攻撃的行為であることを公に明らかにするという点でも、事態をさらに追及し、入手可能な証拠を公開することが合理的であったはずだ。しかし、それを行わず、むしろ記者からの追加の質問を打ち切ったことは、事件が当初説明された通りには起きていなかったことを示唆している。

動機は何だったのか？

簡単にでも、関係者の動機について検討する必要がある。フォイ氏自身の言葉によれば、欧州委員会委員長の今回の欧州連合の東部諸国への訪問は「ロシアがもたらす脅威に注意を喚起し、欧州各国政府が国防にもっと支出すべきであることを訴えるためのものだった」という。委員長自身を乗せた飛行機がGPS妨害を受けたという劇的な事件は、まさにその主張を裏付ける直接的な目覚ましの一撃として、委員会にとっては格好の材料になり得ただろう。

フォイ氏によれば、委員会の関係者は「率直に言って、この出来事が今回の訪問の正当性を証明している。ロシアによる、ほぼ日常的な東欧諸国の不安定化の試みを示している」と述べ、これらの国々は「防衛や安全保障、さらには民間インフラやサイバーセキュリティを含めた投資」が必要だと語ったという。また、欧州委員会の報道官も、9月1日の記者会見で、この出来事が「我々の揺るぎない決意をさらに強め、ウクライナ支援と欧州の防衛力強化への取り組みを後押しする」と述べ、同時に「委員長が行っているこのミッションの緊急性を改めて浮き彫りにするものだ」と発言している。こうした発言からも、欧州委員会がこの「事件」とそのタイミングを、都合の良いものとして受け取っていたことは明らかだ。

フィンランド訪問中のフォン・デア・ライエン委員長（写真：FinnishGovernment / Flickr [CC BY 4.0] ）

また、ブルガリア当局が実際に何らかのGPS妨害を検知していたものの、それを公に認めなかったという可能性も、わずかながら残っている。ブルガリア政府関係者は、事件によってもたらされた悪影響や評判の低下に不満を抱いていたように見えた。実際、9月4日にはブルガリアの首相が「この事件に関する歪曲された解釈は、ブルガリアの諸機関の信頼を損なおうとするものだ」と非難している。そのため、当局が「何も起きなかった」と強調する動機は十分にあったかもしれない。しかし、「ロシアによる露骨な干渉」を疑っていると欧州委員会に非公式に伝えておきながら、公の場ではそれを全面的に否定するというのは、理屈に合わないように思われる。

一方で、フォイ氏自身の動機や関与の程度を判断するのはより難しい。注目すべきなのは、彼がこのフライトに同乗していた唯一のジャーナリストだったという点だ。後日の記者会見でこの点について質問された際、欧州委員会の報道官はなぜ彼一人だけが同行したのかについて明確な説明を避けている。これは果たして偶然だったのか。フォイ氏は、スクープのチャンスを利用して、欧州委員会の主張に虚構の要素を加え、話をより劇的に仕立てたのだろうか。委員会は、彼がただ一人の同行記者だったという状況を利用して、物語の構築と情報のコントロールを図ったのだろうか。あるいは、フォイ氏が欧州委員会と積極的に共謀し、事件の誇張、あるいは捏造に加担していたのだろうか。

報道が広まった経緯

フィナンシャル・タイムズ紙の記事を受けて、世界各国の報道機関が相次いでこの件を報じた。ほとんどの報道は、欧州委員会の報道官による間接的な主張をもとにしており、また、多くはフィナンシャル・タイムズ紙の元記事にも大きく依拠していた。

CNNは、欧州委員会の主張だけを根拠に、9月1日に「速報」として報道し、飛行機が「標的にされた」と報じた。ニューヨーク・タイムズ紙も同日に記事を掲載した。ブルガリア当局にコメントを求めたが、回答は得られなかったと記している。にもかかわらず、実際には当局者からの直接の発言がないまま、ブルガリア当局が「そう見ている」として記事を掲載した。記事の内容は欧州委員会の報道官の発言のみに依拠しており、冒頭文も次のように伝聞で構成されていた。「ブルガリア当局は、ロシアがウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長の乗った飛行機で使われるはずだったナビゲーション信号を妨害したと見ている、と欧州当局者が述べた。」

フィナンシャル・タイムズ紙主催のパーティー、イギリス（写真：Financial Times / Wikimedia Commons [CC BY 2.0] ）

他の多くの報道機関においては、ブルガリア当局に確認を取ろうとした形跡すら見られず、欧州委員会による二次情報の「疑い」を、そのまま転載する形となっていた。イギリスのガーディアン紙やフランスのル・モンド紙なども、フィナンシャル・タイムズ紙の記事から直接引用していた。ロイターなどの通信社の報道も加わり、世界規模でこの話が拡散された。ほぼすべての見出しで、ロシアの関与が疑われていることが取り上げられた。

日本のメディアも同様の傾向を示した。朝日新聞や読売新聞などの全国紙は、主にフィナンシャル・タイムズ紙の記事をもとに報道を行った。日本経済新聞はやや長めの記事を掲載し、フィナンシャル・タイムズ紙の記事と欧州委員会の9月1日の記者会見の両方に言及していた。NHKなどのテレビ局も、同様の形で事件を報じた。時事通信や共同通信の配信によって、地方紙やネットメディアにもこの話題が広がっていった。

上記の報道機関のいずれも、伝聞のみに基づいたこの話に対して、最低限の懐疑的な姿勢すら見せなかった。欧州委員会自身が、GPS妨害やロシア関与の証拠は見ていないと当初から認めていたにもかかわらずである。欧州委員会がこの種の主張によって得られる政治的利益を考慮すれば、より慎重な報道姿勢が求められるだろう。これらの報道の中で、GPSデータを自ら確認したメディアはなかったようで、データが9月1日時点ですでにオンラインで自由に閲覧可能だったにもかかわらず、参照されることはなかった。

訂正や撤回を出した報道機関も見当たらず、ブルガリア当局による否定やGPSデータとの食い違いが明らかになった後も、初報をフォローアップする動きはほとんどなかった。公式発表に実質的に疑問を呈した報道機関はごくわずかだった。そうしたわずかな報道機関の中でも特筆すべきは、ユーロニュース、ユラクティブ、ポリティコ、ブリュッセル・シグナル、オフガーディアンといったメディアである。

定例の記者会見で話す欧州委員会報道官（9月1日）（スクリーンショット：European Union, 2025, CC BY 4.0）

メディアの共謀性

ブルガリアでの欧州委員会委員長の乗った航空機に対するGPS妨害疑惑を裏付けのないまま報じた件は、大手メディアが誤情報や偽情報の拡散に加担している実例のひとつである。本来そうしたメディアは、自らを「真実の番人」あるいは「誤情報・偽情報に対する防波堤」と位置づけているはずだが、現実にはその役割を果たしていないケースが多い。しばしば、誤った情報が政府関係者からメディアへ流され、メディアはそれを疑うことなく、忠実に公衆へ伝えてしまう。

この傾向は、特に武力紛争の最中に顕著に見られる。とりわけ、報道機関の「本国」がその紛争に直接関与している場合や、いずれかの立場に肩入れしている場合には、なおさらである。例えば、2022年にロシアがウクライナに侵攻して以来、西側諸国の政府関係者がロシアに対して行った虚偽の非難を、主要メディアがそのまま繰り返し報じたと確認できる事例は数多く存在する。代表的なものとしては、2022年3月にロシアがウクライナで化学兵器を使用する準備を進めているとされた捏造の主張や、同年9月にノルド・ストリーム天然ガスパイプラインの破壊についてロシアの関与が広く報じられた疑惑などが挙げられる。

これは、ロシア政府が実際に行った悪質な行為に対する責任を免れるべきだという意味ではない。捏造された主張に頼ることなく、信頼できる証拠に基づいた正当な理由で批判的に報じることができるロシアの行動は数多くある。

フォン・デア・ライエン委員長のプロヴディフ着陸に関する報道は、継続的な追跡報道には発展せず、多くのメディアは一度きりで報じるに留まった。しかし、この事件の含意は決して小さくはない。すでに不安定な武力紛争の状況に緊張を加え、北大西洋条約機構（NATO）のトップまでもが強い反応を示す事態を引き起こした。

さらに、この種の報道は対立する国に対する「悪魔化」を助長する。ロシアをあらゆる悪意ある行為の常習者とする物語（ナラティブ）を強化してしまう。ロシアがこのフライトに干渉したという見方は、事実上すぐに「事実」として受け入れられ、ロシアが関与したとされる他の悪質な行為に関する主張を裏付ける材料として再利用されることになった。たとえば、ブルガリアでの件の後の10日間で、スウェーデンやフィンランドでも類似の主張が報じられ、それらの報道では、ブルガリアでの出来事が引き合いに出されるようになった。

ブルガリアを訪問するフォン・デア・ライエン委員長（Dati Bendo / European Union, 2025. EC – Audiovisual Service）

容認される虚偽

この件に関する事実を見る限り、フィナンシャル・タイムズ紙は少なくとも一部の内容を作り上げることに関与していたといえる。では、この事件に関連する誤情報・偽情報を疑いもなく報じた多数の他のメディアはどうだったのだろうか。彼らは、欧州委員会の主張が裏取りされておらず、あくまで伝聞に基づいた主張に過ぎないことを知っていたはずだ。彼らは、権威ある報道機関としてのフィナンシャル・タイムズ紙の評判を信用して、そこに書かれていることを無条件に信じたのだろうか。比較的容易に検証できたにもかかわらず、検証する必要を感じなかったのか。自国政府から敵対国と見なされる国への非難として、検証が不要で「安全な」主張と考えたのか。あるいは、自らをその敵対国に対抗する広報戦略の一部と見なし、その目的にかなうのであれば 信憑性の低い、あるいは虚偽の主張であっても拡散することを許容したのか。

国家やその同盟国の利益にかなうよう、権力を持つ政府関係者によって作り出された虚偽の情報を、ジャーナリストたちが忠実に拡散するという傾向は、以前から根強く存在している。後になってその報道が虚偽だったことが明らかになっても、元の記事が訂正されることは稀であり、関与した記者たちが責任を問われることもほとんどない。場合によっては、むしろ報われているように見えることさえある。

残念ながら、この件に関して虚偽または証拠のない主張を報じた大手メディアが、それを撤回したり訂正を出したりすることは期待できそうにない。

※1　GPS（全地球測位システム）は、地球上のどこでも位置や時間の情報を提供する衛星を使ったナビゲーション・システムだ。GPSを通じて機器は正確な場所や速さ、進む方向を知ることができる。

ライター：Virgil Hawkins

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