2026年10月5日に公表された研究によると、猛暑は母体および新生児の健康にとってますます大きな懸念となっており、世界中の医療制度や気候変動への適応に影響を及ぼす可能性が示唆されている。この研究では、オーストラリア、ブラジル、インド、イギリス、ジンバブエなど世界各地の1,001人の医療専門職を対象に調査が行われた。調査対象となった専門職の98％が、自身がケアした妊婦の健康が猛暑によって悪影響を受けたと考えていると回答した。

この調査結果は、妊娠および新生児の健康に対する高温リスクに取り組む世界的キャンペーン「Birthright」の立ち上げに合わせてフィジーで公表された。国連気候変動枠組条約（UNFCCC）のサイモン・スティール事務局長がイベントで演説し、50カ国以上の政府代表が、11月にトルコ・アンタルヤで予定されている国連気候変動会議に先立つ「Pacific Pre-COP31」会合のために集まった。

2026年9月17日から10月1日にかけて、グローバルな健康研究財団であるウェルカム・トラストによって実施されたこの調査では、産科医、婦人科医、医師、助産師、看護師、および妊娠・出産・新生児ケアに携わるその他の専門職から回答を集めた。公表された結果によれば、回答者の73％が、過去5年間に猛暑と関連づけられる妊娠関連の健康問題が増加したと報告した。胎児や新生児に影響する健康合併症については、その割合は76％に上った。

これまでの研究では、妊娠中の猛暑と早産、低出生体重、死産、その他の健康合併症との関連が指摘されている。こうしたリスクは何年も前から記録されているにもかかわらず、ウェルカム・トラストは、妊婦と新生児が依然として気候変動への適応計画や医療政策の中で見過ごされていると警鐘を鳴らしている。

調査ではまた、回答者の99％が、猛暑の影響を受けたと考えられる胎児または新生児を診療した経験があると回答した。一方で、27％が妊婦とその家族が移動や医療へのアクセスに困難を抱えていると報告し、24％が自らの医療施設で電気、水、冷房などの不可欠なサービスに中断が生じたと述べた。

報告書は、猛暑から身を守る手段へのアクセスの不平等を強調している。屋外で働く妊婦や、十分な換気、手頃な冷房、安定した水の供給を利用できない妊婦は、暑熱曝露を減らす手段が限られており、暑さを避けるようにという医師の助言に従うことが難しい場合がある。

アクションを求める声明の中で、ウェルカム・トラストは各国政府に対し、母体および新生児の健康を国の気候計画に含めること、医療従事者のための研修や資源を強化すること、そして猛暑から母親と赤ちゃんを守るための臨床ガイドラインを作成することを求めている。

各国政府が11月のCOP31に向けた準備を進める中、今回の調査結果は、妊婦と新生児が直面する健康リスクを気候変動適応政策に一層的確に組み込む必要性を浮き彫りにしている。

妊婦健診フォローアップ、エチオピア（写真：UNICEF Ethiopia / Flickr［CC BY-NC-ND 2.0］）